仮想通貨とは?まだ間に合う?買い方から保管方法まで


2017年末の高騰後、あっという間に大暴落した仮想通貨市場。2018年の低迷期を乗り越え、2019年は明らかな回復基調を見せはじめています。

ここにきて機関投資家の資金流入の可能性の声も出始め、バブル再来がささやかれはじめています。これからの高騰のタイミングを逃したくない方に、今一度仮想通貨のおさらいをしていきます。

仮想通貨とは?なぜ話題になっている?

そもそも、仮想通貨とは何でしょうか?実体のある紙幣や硬貨ではなく、主にインタ―ネットでやり取りされている電子的なデータです。

広い意味では電子マネーやデジタル通貨なども含まれてきますが、ここでいう仮想通貨とは「暗号通貨」のことを指しています。すなわち、高度な暗号技術を用いて取引のデータをデジタル署名して、偽造や過不足などの問題を防ぎ正しい取引データを担保することが可能な通貨です。円やドルといった法定通貨と異なり国や政府といった公的な管理主体が存在せず、ネットワークの参加者同士がお互いに管理し合うような仕組みで運営されています。

では、何故注目されているのでしょうか?日本のように個人が銀行口座を持つのが当たり前の国では理解できないのですが、世界では17億人の口座を持たない成人が存在し、実に貧困層では4人に3人が銀行口座を持てないとされています。

個人間の送金などの当たり前の経済活動も預金も困難な人も多いということですね。また、先進国といわれている国でも個人間の送金に3~4日かかるケースもあり、仮想通貨はそんな問題を解決することを期待されています。

一方、環境に恵まれた日本では、口座や決済の問題解消の役割より投資対象として見られています。2009年10月5日にビットコインと法定通貨の交換レートがはじめて決められました。その時の価格は1ドル1,309.03BTC、日本円で1BTC約0.07円でした。

10年後の2019年1月3日、最初のブロック生成から10年後には1BTCは414,344円となり、およそ600万倍の価値を持つことになったのです。

ブロックチェーンの実用化

ビットコインの誕生はブロックチェーンの実用化なしにはあり得ません。開発の過程で生まれたこの仕組みはいわば「台帳」のようなもので、取引履歴のデータ「トランザクション」をまとめたものが「ブロック」といわれています。

預金通帳に例えると、出金・送金などの履歴が「トランザクション」で、それをまとめた1ページが「ブロック」となります。新たな取引が次々と「ブロック」をつくり、それがつながり追加され、鎖(チェーン)のようにつながっていくイメージ、それがブロックチェーンの言われです。

ブロックの生成には膨大な計算が必要で、この作業は「マイニング」と呼ばれています。マイニングは処理能力の高いコンピューターをたくさん必要としますが、報酬としてその通貨を獲得できる仕組みです。

早く正しく計算したものがそれを獲得できるので、専用のコンピューターを使い大量の電力を消費して獲得を目指すのです。個人で行う「マイナー」と、集団でおこなう「マイニングプール」が存在します。

仮想通貨の過去

2008年、暗号理論に関するメーリングリストに「サトシ・ナカモト」という人物が発表した論文がビットコインの始まりです。2009年にはブロックチェーンの最初のブロックが公開され、サトシ・ナカモトからソフトウェア開発者のハル・フィニーへ初めてビットコインが送信され、世界初のビットコイン取引となりました。サトシ・ナカモト氏は現在もだれかわかっておらず正体は謎のままです。

2010年5月22日、フロリダのプログラマーがビットコインでピザを購入しました。ただのデータであったビットコインが、初めて現物と交換する価値を持った歴史的瞬間でした。この時ピザ屋が受け取ったのは10,000BTCでしたが、1BTC=414,344円で計算すると現在の価値は約41億円にも上ります。5月22日は「ビットコイン・ピザ・デイ」といわれ、関係者やファンのお祭りの日となっています。

2013年10月、インターネット上の闇市場「シルクロード」の運営者が逮捕されました。「シルクロード」は麻薬の売買をはじめさまざまな違法行為がなされ、その取引はビットコインで行われていました。当時のビットコインの価格はシルクロードと深くかかわっており、闇市場の閉鎖の影響でビットコインの価格が一時的に下がるほどでした。

2014年2月、当時の世界最大の取引所であったマウントゴックス社は、ハッキングによる盗難で巨額のビットコインを失うというショッキングな出来事を起こしてしまいました。巨額の損失を負った同社は事実上経営破綻となり、このニュースはメディアに連日ネガティブに報道されて、ビットコインは危険というイメージが強くく広まっていきました。信頼を失ったビットコインの負のイメージは根強く、ビットコインは危ないといわれ続けることになります。

マウントゴックス閉鎖後に、国内では複数の取引所が開設されはじめ、リップルやイーサリアムも誕生しその存在を広く認識されるようになっていくのです。

仮想通貨の現在

ビットコインの持つ可能性とは逆に、闇市場との深いかかわりや取引所のハッキング巨額損失での破綻など、ビットコインは危険だと言われ続けていました。

そんな中、2017年4月に日本の金融庁が仮想通貨取引所の登録制度を導入します。国が監督することで、仮想通貨がテロ資金やマネーロンダリングに悪用されないようにするためでした。金融庁が動き出したことで、安全な仮想通貨取引を実現するための基盤ができ始めます。

同年7月にはビットコインの購入の際の消費税が撤廃されます。消費税の撤廃は、仮想通貨の位置づけが通貨と同じ扱いになったことを意味します。この結果、ビットコインが決済用通貨として使用可能となり、国内のビットコイン決済の導入が進み始めました。9月には金融庁登録仮想通貨事業者の登録が始まり、現在は18社にまで登録事業者が増えています。

2018年の国際会議にて「暗号資産」という名称が使われたことをきっかけに、2019年5月に日本国内においても「暗号資産」への変更を盛り込んだ資金決済法や金融商品取引法の改正法が可決成立しています。短期間で価格を乱高下させバブルを演じたり、ICOと呼ばれる仮想通貨を使った資金調達のブームを巻き起こしたり、問題もありながらも着実に浸透しているといえるでしょう。

仮想通貨の未来

ブームは去ったいわれる仮想通貨ですが、その普及は進んでいます。ビットコインは過去に何度か暴落・高騰を繰り返しながらその価値を高めてきました。ポジティブな発言をする著名人も多く存在しますし、機関投資家の資金が一部でも流入すれば、さらにその価値を上げる可能性も十分あり得ます。

現在の課題はビットコインの処理速度の遅さ。設定や条件にもよりますが、送金が完了するまで数日かかることもあり、銀行の海外送金と変わらなくなってしまいます。本来は処理が早くて手数料が安い送金手段であるべきはずなのに、です。

ビットコインの問題点を補い、新たな可能性を持った仮想通貨(アルトコイン)がたくさん生まれています。ビットコインよりも処理が早く決済に優れているだけではなく、いろんな問題を解決する手段としても期待されています。

どんな通貨があるの?仮想通貨界を牛耳るトップ3!

現在2000種類あるといわれる仮想通ですが、時価総額は上位3位でほぼ独占している状況です。まずはトップ3を見ていきましょう。

1位 サトシ・ナカモトの「ビットコイン」

仮想通貨の基軸通貨ともいえる通貨がビットコインです。すべては「サトシ・ナカモト」の論文が始まりでした。わずか10年で600万倍の価値をもたらすことになりましたが、そのために名乗り出ることができないとも言われています。

アルトコインといわれる他のコインもビットコインで購入されるため、最初に購入すべき仮想通貨であるのがビットコインです。

2位 ヴィタリック・ブテリンの「イーサリアム」

ロシア生まれのカナダ育ちの天才がヴィタリック・ブテリンです。幼少期から群を抜いた才能を発揮していた彼は、17歳でビットコインと出会い、共同でBitcoin Magazine社を立ち上げます。

大学在学中に世界中のビットコイン関連のプロジェクトを5ヶ月かけてみて回り、通貨にとどまらないブロックチェーンの可能性に気づきました。汎用性の高いブロックチェーンのプラットフォームが必要だと考えた彼は、イーサリアムのホワイトペーパーをわずか19歳で世に出したのです。

彼の考えたイーサリアムは、ブロックチェーン上で様々なアプリケーションサービスを実現する基盤を提供します。自動的に通貨発行などがができるので応用範囲が広く、保険契約管理や不動産売買の所有件移転の管理など様々な分野での応用が期待されています。

イーサリアムをベースとして新たな仮想通貨をつくることもでき、通貨取引データのみのビットコインにない特徴を兼ね備えています。

3位 管理主体の明確な「リップル」

米国のリップル社が管理する「リップル」。他のコインと違って管理者が存在する仮想通貨です。決済スピードの速さが群を抜いており、わずか数秒で送金・決済を完了させることができます。

もともと、世界中で素早く送金できる仕組みをつくる目的で開発されており、有名な企業と提携が進んでいます。

日本の三菱UFJ銀行などの大手金融機関とも提携しており、管理主体が存在して決済スピードが速い特徴を活かして、金融機関や多くの有名企業がリップルを活用したサービスの導入をすすめようとしています。

仮想通貨の買い方から保管方法!これさえわかれば取引可能!

仮想通貨の取引を開始するには、取引所の開設が必要となります。日本に住み、日本円を所持しているなら国内取引所の開設が必須です。

国内取引所の開設

日本円で仮想通貨を購入したり、逆に、売却して換金したいなら、国内取引所の開設が必要です。

扱う通貨の種類や取引の手数料などで、どの取引所を選ぶか決めましょう。取引所によって価格が違うこともあるので注意が必要です。

多くの人が集まる取引が活発な取引所が売買に向いてますが、システムの容量や決済スピードが遅くなることもあります。またトラブル等で取引ができない場合もあるので、1か所の取引所だけでなく、複数の取引所を開設しておく方がよいでしょう。

海外取引所の開設

日本国内の取引所は総じて手数料が高く、また扱う通貨の種類も少ないのが現状です。そのためアルトコインを手広く扱いたい方や、取引回数の多い方は海外取引所の開設も視野に入れましょう。

日本国内で扱えないアルトコインに今後の価格の値上がりが見込まれるものも多く、よりチャンスを広げたい方は海外取引所の開設が有利となります。ただし、国内取引所と比較するとリスクの高い取引所もあるため可能であれば1か所ではなく複数の取引所でリスクを分散しておきましょう。

ウォレット・保管場所の開設

取引所で購入した仮想通貨は短期間でほかの通貨へ替える時以外は、信頼できる保管場所・ウオレットで保管しましょう。一番安心なのはハードウォレットに保管する方法ですが、紛失・盗難に注意しなければなりません。

決済に使用するならスマートフォンのオンラインウォレットなどが便利ですが、紛失やハッキングの可能性も出てきます。取引所に保管するのは、ハッキングや取引停止の際は危険が伴いますのでおすすめできません。

使い方と金額に応じて、安全性の高いウォレット・保管場所で適切に管理してトラブルを未然に防ぐように気をつけましょう。

まとめ

ブロックチェーンを含む仮想通貨の未来は明るい見通しも多いです。日本においては投資案件としてのみ注目されていますが、世界に目を向ければその役割は多岐にわたります。

世界に広まり使われればおのずとその価値は高まっていくでしょう。まずは国内取引所を開設し、少額でよいので購入をおすすめします。仮想通貨を実体験してみてその利便性を体験してみてください。

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