男性の平均年収は？

まず、20代〜60代男性の年代別平均年収を見ていきましょう。
国税庁が行っている令和2年分の「民間給与実態統計調査」によると、年代別平均年収は下記のとおりです。

このように、20代〜50代まで年収が上昇していく中で、30代は20代より150万円以上の差をつけています。

こちらは、男性の勤続年数別平均年収です。

このように、勤続年数が34年になるまで、次第に平均年収があがっていくことが分かります。

未だ日本では年功序列の考え方が根付いており、スキルや勤務時間よりも勤務年数がものを言うケースが多く見られます。
そのため日本においては、今いる職場で勤続年数を重ねず大きく年収アップを期待するのは難しいかもしれません。

30代男性の年収中央値

平均年収だけでなく、年収の中央値（ちゅうおうち）も知っておきましょう。
30代男性の年収の中央値は、2019年で330万円〜366万円とされています。

年収の中央値とは、対象者の年収を上から順番（もしくは下から順番）に数えてちょうど真ん中にくる年収です。
例えば、年収がそれぞれ1,000万円・380万円・350万円・300万円・100万円の5人がいたとします。
5人の平均年収は426万円ですが、中央値は350万円ということになります。

このように中央値は、飛びぬけて高い人や低い人に数値が引っ張られることがないため、より現実的な数値を知りたい場合に有効なのです。

手取り額はいくら？

上で紹介した平均年収は、手取り額ではありません。
年収から税金などさまざまな額が引かれ、最終的に手元にのこる金額が手取り額となります。

年収から引かれるものは主に下記のとおりです。

・健康保険料
・厚生年金保険料
・雇用保険料
・住民税
・所得税
・その他（組合費や退職金積立）

これら給与から引かれる税金などは、給与のおよそ15〜25%です。
つまり、30代の平均年収488万円の場合、実際に使える金額は366万円〜414.8万円ということになります。
住んでいる地域や扶養家族の有無などによって前後しますが、思ったよりも少ないと感じる人も多いのではないでしょうか。

また、40歳になると上記からさらに「介護保険料」を支払う必要がでます。
介護保険料は月額の1.79%を、会社と半分ずつ負担するため毎月の給与から0.895%を引かれることになります。
もし40歳まで給与が変わらなければ、40歳になった途端手取り額が減ってしまうことになるのです。

職業によっても年収は違う！職業別男性の平均年収

年収は、年齢や勤続年数だけでなく、職業によっても大きく変わります。
それではここで、転職情報サイトの2020年9月〜2021年8月データより、職業別の男性の平均年収を見ていきましょう。

このように、コンサルティングファームや金融系での専門職は平均年収が高い傾向にあることが分かりました。
接客したり、物を作りあげるよりも、事業経営などに携わる仕事や管理系の仕事のほうが比較的年収が高いといえます。

また、厚生労働省による2020年度の賃金構造基本統計調査による職業そのものの給与ランキングは、1位が航空機操縦士（パイロット）で1,733万円、2位が医師で1,523万円、3位が大学教授で1,087万円、4位が税理士・公認会計士で1,031万円、5位が弁護士・裁判官・検察官などの法務従事者で1,010万円、という結果でした。

年収1,000万円を超える、世間からも「高収入」と認められる職業はいずれも特殊な技術や資格、知識を必要とする職業といえるでしょう。

同じ職種でも企業によって年収は変わる

例え同じ職種であっても、勤めている企業によっても年収は変わります。
こちらでは、企業によって同じ職種でもどれだけ年収に差が出るのかを紹介します。

大企業か中小企業かで大幅に収入が変わる

2021年度厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、30代男性の企業規模別平均月収は下記のとおりです。

このように、大企業と中小企業では大きく月収に差があることが分かります。
中企業は大企業の87.3%、小企業は大企業の80.8%の給与ということです。
もし現在小企業で年収300万円だった場合、同じ業種の大企業なら計算上370万円以上の年収になります。

誰もが知っている有名企業や、上場企業であるほど年収が高い傾向にあります。

同じ業種・企業規模でも変わる年収

同じ業種の同規模企業であっても、どういったことをしている企業かによって年収は変わります。
エージェント会社が2020年9月〜2021年8月の1年間に取った統計によると、メーカー系業種の男性の平均年収は489万円です。
しかし、企業が何を製作するメーカーなのかによって年収は大きく変わります。

一番年収が高かったのが「たばこ」で30代男性の平均年収は661万円、次いで「トイレタリー」が568万円、「家電・モバイル・ネットワーク機器・プリンタメーカー」が511万円、そして「ゲーム・アミューズメント機器メーカー」は472万円です。

「たばこ」と「ゲーム・アミューズメント機器メーカー」ではおなじメーカーでも190万円近くも年収の差があり、やはり勤める企業によって年収に大きな差が出ると言えます。

30代男性が年収をあげるにはどうすればいい？

これまでさまざまな30代男性に関する平均年収を見てきたところで、自分の年収が低いと感じる人や、もっと大きく収入を伸ばす方法はないか考える人もいるのではないでしょうか？
こちらでは、年収をあげるためにおすすめの方法を紹介します。

（1）昇進する

今いる職場で年収アップを狙うために昇進をする、という方法があります。

2019年の厚生労働省による賃金構造基本統計調査によると、30代前半の平均年収は非役職で492万円、係長級で607万円、課長級で760万円、部長級で773万円です。
非役職から係長級になった場合、平均して給与が1.23倍になるという結果でした。

中小企業で係長に昇進する平均的な年齢は30代前半頃、大企業の場合は30代半ばといわれています。
自己スキルを磨いたり、業績をあげたりして昇進をめざしましょう。

しかし、自社での昇進は上司・人事との関係性や同僚との折り合いによって左右されるため、自分だけ頑張れば必ずできるというものではありません。
今の会社で昇進する見込みがあるかどうか、しっかり見極める必要があります。

（2）副業する

副業をして新たな収入を確保し、年収をあげるという方法もあります。

収入が期待できる副業は、時給制のアルバイトだけではありません。
IT系技術職ならクラウドソーシングサイトで単発の受注を受けることもできますし、ブログやYouTubeなどで広告収入を得るという方法もあります。

現在はパソコンひとつで副収入を得る方法があるため、自分にあった収入アップ方法を探してみるのもおすすめです。

しかし、企業によっては副業を禁止にしているところもあり、所得税や住民税からすぐにばれてしまうため、勤めている会社の規約を確認しておく必要があります。
また、会社のパソコンなど備品を使って副業することも違反にあたるため、注意しましょう。

（3）転職する

最もおすすめなのが、転職です。
先ほど紹介したように、職業によっても大きく年収は変わり、同じ業種でも企業によって年収はさまざまです。
今いる場所でなかなか昇給の目処がたたないのであれば、他の企業に移ることを視野に入れるのも良いのではないでしょうか。

30代での転職はハードルが高いと思うかもしれません。
しかし、2007年〜2021年の間のデータによると、2008年までの転職成功者の平均年齢は20代でしたが、2021年には32.6歳まで上がっています。
つまり、転職成功者の平均年齢は年々上がっているのです。

そうは言っても、20代よりも30代のほうが転職しにくいことは確かです。
30代で転職をするためには、自分のスキルや強みを理解した上で、自分に合った企業を探す必要があります。

転職先で年収アップを目指すなら、企業と交渉をしなければいけない場合もあります。
今いる企業で仕事をしながらそういった要件をこなすのは、なかなか難しいかもしれません。

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