平均値と中央値の違いについて

金融資産のデータを提示する前に、平均値と中央値の違いについて簡単に解説します。
どんな値なのかすでに知っている方も、念のため確認しておきましょう。

平均値とは

平均値（へいきんち）とはデータの数値をすべて足し、その合計をデータの数で割った数値のことです。
平均値のメリットは、すべての数値が反映される点です。
すべてのデータを確実に網羅します。

テストの点を例に平均値について考えてみましょう。

仮にデータの数が多かったり数値が大きくても、平均値の求め方自体は変わりません。
日常生活でも用いることがあります。

中央値とは

中央値（ちゅうおうち）とはデータを小さい順や大きい順で並べたとき、ちょうど中央に位置する値のことです。
平均値とは似て非なるもので、基本的には一致しません。
先ほど紹介したテストの点の中央値は50点です。
なお、データの数が偶数の場合は、中央2つの値の平均値が中央値です。

中央値のメリットは、少数データが極端に大きくても小さくても影響を受けないことです。
平均値は良くも悪くもすべての数値が反映されてしまうため、実際とは異なる数値になってしまうことがあります。

今度は年収を例に中央値について考えてみましょう。

この場合の平均値は6,800万円÷5で1,360万円ですが、極端に大きい5,000万円に引っ張られてしまうため、実際のデータとはかけ離れた数値になってしまいます。
ですが、中央値の場合なら500万円ですから、実際とかけ離れた数値ではありません。
このように少数データが極端なケースでは、平均値よりも中央値を使うのが適しています。

日本人の年代別金融資産保有額の平均値と中央値

日本人の金融資産保有額の平均値と中央値を、年代別ごとにそれぞれ紹介します。
自分が該当する年代の金融資産保有額を把握し、資産形成の参考にしてみてください。
20代から50代までの一覧表は以下のとおりです。

参考｜金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」総世帯／各種分類別データ（令和4年）金融資産保有額（金融資産保有世帯）の一部を抜粋して作成

それでは各年代の平均値と中央値について分析してみましょう。

20代の金融資産の平均値と中央値

20代前半は社会人デビューを果たす年齢で、学生時代と比べて収入が増えます。
就職するとともに一人暮らしを始めたりなどで一定の生活費はかかるものの、趣味やスキルアップなど自分のために使えるお金も増えますよね。
ただ、まだ貯蓄に対する意識は低く、計画性なくお金を使ってしまうケースもめずらしくありません。
さらに、20代後半に突入すると車など高額商品の購入や、結婚や出産などの出費もあります。
そのためそれほど多くの金融資産を残せない場合もあります。
20代前半からコツコツと資産を築く人もいるので平均値は315万円となっていますが、中央値の130万円が現実を如実に表しているといえるでしょう。

30代の金融資産の平均値と中央値

30代はマイホームの購入や子どもの教育にお金がかかる年代ですが、仕事で順調にキャリアを積み重ねると収入もアップしてある程度の金融資産を残せるようになります。
ただ、いくら収入がアップしても、住宅ローンの返済計画を見誤ると十分な金融資産は残せません。
住宅ローンが家計を圧迫し、日々の生活に精一杯になってしまうケースはよくあります。
また、マイホームはメンテナンス費や固定資産税などの出費も忘れないようにしましょう。

また、子どもの教育費も計画的に捻出する必要があります。
子どもの習い事が多すぎたり塾代が高額になる場合は、本当にそれで良いのかをよく考えないといけません。

住宅や教育などでコンスタントにお金が出ていく年代ですから、20代よりもさらにお金に対する意識を高めて金融資産の形成に取り組みましょう。
また、単に預貯金を増やすだけでなく、株式や投資信託なども含めて総合的に資産を保有するとリスクヘッジができます。

40代の金融資産の平均値と中央値

40代の平均値は1,000万円の大台を突破していますが、中央値は500万円にとどまっています。
30代と比べて150万円多くなりましたが、極端には増えていません。
理由はいろいろと考えられます。
たとえば40代は20代で結婚して生まれた子どもが、成人を迎えるころです。
つまり、子どもが大学に入学するなどで教育費が最もかかります。
また、2人目や3人目がいる場合は、継続的に教育費がかかります。
そのためなかなか貯蓄にお金をまわせないのかもしれません。

ただ、独身の場合は子どもの教育費がかからないため、40代でも貯蓄や投資に十分なお金をまわせる場合もあります。

50代の金融資産の平均値と中央値

20代で結婚していて子どもが1人か2人の場合は、自立して教育費がかからなくなります。
ただ、50代は老後の生活を現実的に考えなければいけなくなるので、今度はそのために備える必要があります。
会社員の場合は要職につくなど、右肩上がりに収入が増えていく年齢です。
その場合は金融資産の形成に十分な資金をまわすことができます。

ですが、その一方で教育費の出費がなくなったことで趣味や娯楽のためにお金を使いすぎてしまう場合もあります。
自分のためにお金を使うことは決して間違いではありませんが、散財は控えないといけません。
60代になったら、退職金の受け取りや年金の支給が待っています。
ただ、退職後に収入が著しく減ることを考慮すると、その前に安心できるだけの金融資産を残しておくのが無難です。

日本人の金融資産保有額を参考に資産形成を始めよう

これから資産形成を始めようとしている方向けに、日本人の年代別の金融資産保有額について紹介しました。
紹介した数値の推移からわかるように、年齢が上がると金融資産保有額も増えます。
ただ、30代40代は住宅や教育費などの出費がかさむため、計画的に資産形成をしないとなかなか増えないのも事実です。

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