お金

女性の年収400万円はすごい?年収を上げる方法を紹介!

女性の年収400万円はすごい?年収を上げる方法を紹介!

「女性の年収400万円はすごい?」
「年収400万円を超える職業を知りたい」
「女性が年収を上げる方法は?」

日本の平均年収は460万円であるのに対し、女性の平均年収は316万円です。
平均より上を目指すとなると、1つの目安として400万円が区切りとなることでしょう。そもそも女性の400万円の年収はすごいのか、目標を決める上でそのような疑問を抱いている方も多いです。

そこで、この記事では女性の年収400万円の割合を始め、400万円を目指せる職業や実現する方法を紹介します。

中立的な立場で最適な人生設計をサポートします

中立的な立場で最適な人生設計をサポートします

ココザスではお金に関する悩みや疑問をしっかりとお聞きし、理想のライフプラン実現をサポートします。

<ココザスの強み>
・営業は一切なし、第三者の中立的で公平な立場でご相談に乗ります
・グループ会社に金融/不動産会社があるからこそ、机上の空論ではない解決策をご提案できる
・24の資格を持つ専門知識の高いコンサルタントが対応

<こんな方はご相談ください>
・貯蓄がなくて、将来が不安だ
・資産形成/運用したいけど何から始めていいのかわからない
・老後資金、教育資金、住宅ローン、保険のお金に悩みがある

プロのFPへ無料で相談する

この記事の監修者

持丸 雅士

ココザス株式会社|コンサルタント|FP

持丸 雅士

Masashi Mochimaru

突如起きた父親の入院・手術をきっかけにお金に対する不安を感じ、ファイナンシャル・プランナーの勉強を始める。
ファイナンシャルプランナー技能士2級及びAFP認定を取得後、お金に対する正しい知識・情報を世の中に伝えていきたいと思い、個人向け資産形成コンサルティング事業を展開しているココザス株式会社へ入社。
資産形成で不安を抱えているお客様の視点に立ち、年間800人以上の資産形成のサポートを行っている。
また現在はセミナー講師として講演会を行うなど、正しいお金の知識を広げる活動にも取り組んでいる。

年収400万の女性はすごいのか?平均との比較

年収400万の女性はすごいのか?平均との比較

はじめに年収400万円の女性はすごいのか、平均との比較を紹介します。

(1)年収400万の女性の割合

国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、年収400万円の女性の割合は、12.7%です

年間給与額男性女性男女計
100万円以下3.6%14.1%8.1%
100万円超 200万円以下6.0%20.5%12.3%
200万円超 300万円以下9.7%19.6%14.0%
300万円超 400万円以下14.9%18.1%16.3%
400万円超 500万円以下17.5%12.7%15.4%
500万円超 600万円以下14.0%6.7%10.8%
600万円超 700万円以下10.0%3.4%7.1%
700万円超 800万円以下7.2%1.9%4.9%
800万円超 900万円以下4.9%1.0%3.2%
900万円超 1,000万円以下3.6%0.7%2.3%
1,000万円超 1,500万円以下6.3%1.0%4.0%
1,500万円超 2,000万円以下1.4%0.2%0.9%
2,000万円超 2,500万円以下0.4%0.1%0.3%
2,500万円超0.5%0.1%0.3%

400万円を超える人の割合は27.7%であり、1年を通じて勤務した給与所得者数は5,076万人であり、これを男女別にみると、男性2,887万人女性2,189万人となっています。

つまり年収400万円の人は267万人、400万円以上の人は606万人居るということです。

(2)年代別年収400万の女性の割合

続いて厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査 賃金の分布」から年代別年収400万の女性の割合を見てみましょう。

年齢
19歳以下0.3%0.1%
20~24歳2.4%0.3%
25~29歳7.8%1.5%
30~34歳10.8%3.0%
35~39歳9.3%4.0%
40~44歳7.9%5.0%
45~49歳6.3%6.0%
50~54歳4.9%5.5%
55~59歳4.6%5.0%
60~64歳5.4%2.7%
65~69歳4.2%1.7%
70歳以上2.8%1.8%

※年収400万円は月33万円以上であるため、賃金階級340~359.9千円で算出

年収400万円を超える割合は、年代別によって大きく異なります約40代後半が6.0%と最も高い結果となっています

19歳〜29歳までは若手社員であるため収入が低いのと、65歳以降は定年退職することから年収400万円を超える人が大きく少ないことがくみ取れます。

しかし、男性と比較すると全体的に400万円を超えている人の割合が低いということが分かるでしょう。

とはいえ女性の年収400万円は、割合からすると非常に少ないためすごいです。

年収400万円を目指せる職業

年収400万円を目指せる職業

平均年収は職業によっても異なります。もちろん勤務先によって年収も変わりますが、ここでは女性でも年収400万円を目指せる職業を5つ紹介します。

(1)コンサルタント業
(2)営業職
(3)看護師
(4)薬剤師
(5)ITエンジニア

1つずつ詳しく紹介します。

(1)コンサルタント業

コンサルタント業は、経営やIT、外資などさまざまな起業を始め、個人の課題解決をサポートする職業です

コンサルタント業は他の業界より給与水準が高いため、年収400万円を目指しやすいです。さらに専門性が高くなるほど収入も高くなるので、男性より年収が多い方もいらっしゃいます。

一方で顧客への適切なアドバイスなど、専門性が求められるので異業種などからの転職が難しいという特徴もあります。

(2)営業職

営業職は基本給やボーナス以外に、インセンティブが大きい業種を選ぶことで高い年収を狙うことができます

住宅メーカーや保険、金融など営業職は多岐にわたるため、自分の得意としている業種に転職することで年収400万円を目指せることでしょう。

一方で、月々の目標や年間の目標など、未達成な状態では会社からの評価がされにくいです。

加えてインセンティブを採用していない企業も存在します。そのため、営業職になる際は、事前調査をしっかり行いましょう。

(3)看護師

看護師は女性でも高収入を稼げる職業の1つで、年収400万円以上の収入を狙うことも可能です

看護師は基本給が高いうえ、夜勤や年末などに出勤すると別途手当が出るケースが多いです。

さらに専門性が高い職業であることから、結婚や出産で休職しても復職しやすい傾向にあります。

看護師になるためには3年~5年の大学(専門)などを卒業し、国家資格に合格しなければいけません。そのため一から看護師になるというのは多少難しい職業であると言えるでしょう。

(4)薬剤師

薬剤師は国家資格の1つで、難易度が非常に高いものの年収400万円を狙える職業です。病院や薬局、ドラッグストアなど働き先が多くあり、自分に合った職場を選べる特徴があります。

しかし6年生の薬学課程を修了しなければいけないため、すでに資格を持っている方におすすめです。

(5)ITエンジニア

近年ではITやAIの発達により、ITエンジニアの需要が高くなり、年収にも比例している傾向にあります

エンジニアを探している企業も多いため、交渉次第では400万円を優に超える年収を受け取ることもできるでしょう。

当然ながら開発経験やスキルなどが高いほど、優遇が良いのが一般的です。

そのため、ITエンジニアになりたてでは年収400万円は難しいかもしれませんが、数年で高収入を目指せる職業でもあります。

女性が年収400万円を実現する方法

女性が年収400万円を実現する方法

女性が年収400万円を実現するためには、転職以外にも方法があります。

ここでは3つの方法を紹介するので効果的な方法を見つけましょう。

(1)昇進・昇格で給与を上げる
(2)副業を始める
(3)資産運用・投資を始める

1つずつ紹介します。

(1)昇進・昇格で給与を上げる

昇進・昇格で給与を上げることができれば、年収400万円は達成することができるでしょう

昇進と聞くと難しいイメージを持つ女性も多いですが、政府は「女性管理職30%」を目標としており、女性管理職の割合は平均10.9%にもなったと帝国データバンクの「女性登用に対する企業の意識調査(2024年)」で公表されています。

女性管理職の割合|画像

現在では女性も昇進・昇格する時代でもあるので、仕事の成果や能力次第では公平に評価してもらえます。

とはいえ「自分の会社では昇進は難しい」という方もいらっしゃるでしょう。そのような場合は、職場環境を変えるために転職するのも1つの選択肢です。

(2)副業を始める

副業を始めれば、給与に加えて収入を得ることができるため、年収400万円を目指すことが可能です。

本業を使った副業や、得意としていることなどから副業を始める人も増えています。人によっては本業より副業の方が収入が高いということもあるのです。

副業には以下のようにさまざまあります。

副業例

・SNS
・アルバイト
・youtube動画編集
・Webライター
・投資資産形成
・せどり
・コンサルティング など

副業を始める際は、勤務先の就業規則で認められているか確認しておきましょう。

一般社団法人日本経済団体連合会が公表した「副業・兼業に関するアンケ―ト調査結果2022」を確認すると、以下の画像のとおり、約半数以上の企業が副業を認めています。

「副業・兼業に関するアンケ―ト調査結果2022」

一方で、従業員が300人以下の中小企業のうち、6割から7割前後は副業を認めていないのです。

万が一副業を禁止している会社で見つかった場合、減給や出勤停止などの処分を受けてしまい、年収が下がってしまうことにもなりかねないので、事前に就業規則をチェックしておくことをおすすめします。

(3)資産運用・投資を始める

副業する時間がないという方は、資産運用や投資がおすすめです

資産運用と聞くと、多少抵抗もある方もいらっしゃいますが、堅実に資産を増やしている人も多くいらっしゃいます。

資産運用や投資で失敗している人は、運用の基礎などを学ばずに増やすことばかりを意識してしまっているためです。多額の資金で運用し、多少ギャンブル的な選択肢を取っている傾向にあります。

自分に合った資産運用を見つけ、適切に運用すれば資産を増やしていくことができるでしょう。次の項では女性が年収400万円にするためにおすすめな資産運用方法を紹介します。

女性が年収400万円にするためにおすすめな資産運用方法

女性が年収400万円にするためにおすすめな資産運用方法

ここでは年収400万円を目指すためにおすすめな資産運用を5つ紹介します。

(1)投資信託
(2)新NISA
(3)iDeCo
(4)債券投資
(5)REIT(不動産投資信託)

(1)投資信託

投資信託に向いている人

・少額から始めたい人
・専門家に一任したい人

投資信託とは|図解


投資信託は、専門家であるファンドが複数の投資家から資金を集め、株式や債券などに投資し、運用して得られる利益を投資家へ還元する方法です。

100円から始めることができるうえ、専門家が運用を行ってくれるので、収入が少ない方や仕事が多忙な方におすすめです。

ただし、専門家が運用したとしても元本保証されていないので、確実に増えるというわけではありません。

経営指標や金利発表などのイベント時には値動きも大きくなるので、運用資金には注意が必要です。

「まずは100円から始めてみよう」と検討している方におすすめな資産運用方法です。

(2)新NISA

新NISAに向いている人

・非課税で運用したい人
・20年以上の長期運用ができる人

NISAとは|図解

新NISAとは、毎月積立投資をする際に利用できる少額投資非課税制度のことです。本来投資で得た利益は課税対象ですが、新NISAは非課税です。

新NISAは毎月一定額分の金融商品を自動的に買い続け、利益を増やしていく方法です。

そのため、仕事が多忙な方でも運用しやすいという特徴があります。

新NISAの平均利回りは5%程度ですが、あくまで10年や20年と長期運用が前提です。長期運用を行い、なおかつ複数の銘柄や投資先に資金を分散して投資すれば元本割れする可能性が低いと金融庁が公表しています。

引用|金融庁「つみたてNISAについて」

引用|金融庁「つみたてNISAについて

そのため20年と長期運用すれば、将来的に大きな資産にすることもできるでしょう。

(3)iDeCo

iDeCoに向いている人

・節税しながら運用したい人
・60歳まで掛金を支払い続けられる人

iDeCoとは|図解


iDeCoとは個人型確定拠出年金のことです。毎月5,000円から始めることができるので、収入が低い女性でも始めやすいです。

また、iDeCoの掛金は全額所得控除の対象です。毎月の掛金は所得から差し引かれるので、所得税と住民税が安くなります。

iDeCoの場合、掛金が以下の表のとおり職業などによって定められています。

iDeCoの掛金

女性の会社員の方であれば、2万円もしくは2万3,000円です。結婚や出産によって退職した場合であっても、運用し続けることも可能です。

また企業年金連合会が発表した確定拠出年金に関する実態調査|統計資料によると以下の画像のとおり2021年度の利回りは3.5%が平均となります。

iDeCo 利回り 画像

上記の図を見て分かるとおり、元本割れしている割合は非常に低いので、比較的リスクが低い資産運用方法です。

ただし、iDeCoは原則60歳までは引き出すことができません。

そのため、長期運用が前提となるので、毎月確実な収入が得られる人におすすめな資産運用方法です。

(4)債券投資

債券投資に向いている人

・元本割れしたくない方
・少額から始めたい方

債券とは|図解

債券投資は企業や国、自治体などが発行する債券を購入し、満期時に利息を受け取る投資です。

運用期間は債券によって異なり、国債であれば3年や5年と比較的短いものがあります。

債券は原則元本割れする可能性がありません。ただし、は国債や地方自治体が発行する「公社債」の場合のみです。

民間企業や金融機関が発行する「民間債」は発行元が経営難になるリスクが伴い、最悪の場合は倒産する可能性があり、投資した元本を全て回収できない場合もあります。一方、公社債を発行する国や地方自治体などは信用力が高いことから、元本が割れする可能性が極めて低いです。

そのためリスクを抑えて投資したい方は公社債を検討してみても良いでしょう。

債券のリターンは非常に低いため、大きな資産にするのは難しいですが、元本割れしたくないという方におすすめな資産運用方法です。

(5)REIT(不動産投資信託)

REITに向いている人

・不動産を対象とした投資信託を始めたい方
・少額から始めたい方

REITとは|図解

REITとは、投資家から集めた資金をプロのファンドがオフィスビルや商業施設、マンションなどの物件を購入し、得られる賃料収入や売却利益を投資家へ分配する金融商品です。

投資信託に似ており、投資対象が不動産という違いがあります。日本ではJ-REITと呼ばれ、「不動産投資信託」という意味があります。

J-REITは、投資信託同様プロに運用を一任できますが、金融市場に値動きが左右されやすく、元本は保証されていません。

とはいえ100円から始めることができるので、まずは少額からスタートしたい方におすすめです。

資産運用を始める際の注意点

資産運用を始める際の注意点

年収400万円を目指すうえで資産運用を始める方は、以下の3点に注意しておきましょう。

(1)長期計画を組む
(2)元本割れに備えて少ない金額で運用する
(3)専門家に相談してから始める

1つずつ紹介します。

(1)長期計画を組む

資産運用の多くは10年や20年と長期運用が前提なため、あらかじめ長期計画を組んでおきましょう。

短期間で利益が出るとは限らず、場合によっては元本割れが生じます。資産運用は微益と損失を何度も繰り返すものなので、長い目で運用することが大切です。

長期計画で大切なので、事前にシミュレーションを行うこと。「将来いくらになるのか」「毎月いくらの掛金なら支払えるのか」をきめておかなければいけません。

金融庁の資産運用シミュレーション を利用して事前に長期計画を組み立てておきましょう。

(2)元本割れに備えて少ない金額で運用する

資産運用はいつ元本割れするかわからないため、少額からスタートすることを心がけましょう

資産運用初心者の方は、資産を多くしようと多額の資金で運用しがちです。運用額が大きくなれば、当然ながら損失も大きくなりやすくなるので、まずは1,000円や5,000円など無理のない金額からスタートするのが大切です。

ある程度資産運用に慣れてくれば、資金にも余裕が生まれるので運用額を増やすこともできます。確実なステップを踏むためにも、小さな金額から始めるようにしましょう。

(3)専門家に相談してから始める

資産運用を始める際は、専門家であるファイナンシャルプランナーへ相談しましょう

資産運用は入口が非常に大切です。安易な気持ちで始めてしまうと、大損失にもつながりかねません。

また自分に合う資産運用を見つけるためにも、専門家のアドバイスは重要です。資産運用のそれぞれが運用方法が異なるので、基礎的な面も含めて教えてもらいましょう。

ココザスはファイナンシャルプランナーとして、資産運用のサポートを行っております。

投資の基礎知識から運用方法、リスクなど、初心者でも一からスタートできるように、さまざまな視点からアドバイスを行います。相談料も無料なため、ぜひ一度ご相談下さいませ。

まとめ

まとめ

女性の年収400万円は、割合からすると非常に少ないためすごいです。

400万円を目指す方は転職などをするのも良いですが、堅実に増やしたい方は資産運用がおすすめです。

資産運用であれば、特別労力を費やすことがなく、専門家のアドバイスを受けて運用するだけです。

無理に仕事を変えてまで目指したくないという方は、少額から資産運用を始めてみると良いでしょう。

この記事の監修者

持丸 雅士

ココザス株式会社|コンサルタント|FP

持丸 雅士

Masashi Mochimaru

突如起きた父親の入院・手術をきっかけにお金に対する不安を感じ、ファイナンシャル・プランナーの勉強を始める。
ファイナンシャルプランナー技能士2級及びAFP認定を取得後、お金に対する正しい知識・情報を世の中に伝えていきたいと思い、個人向け資産形成コンサルティング事業を展開しているココザス株式会社へ入社。
資産形成で不安を抱えているお客様の視点に立ち、年間800人以上の資産形成のサポートを行っている。
また現在はセミナー講師として講演会を行うなど、正しいお金の知識を広げる活動にも取り組んでいる。

保有資格

AFP(日本FP協会認定)

2級ファイナンシャル・プランニング技能士

第一種証券外務員

この監修者の記事を見る

SAME CATEGORY

同じカテゴリの記事

OTHER SEMINARS

この記事に
関連するセミナー

Page Top

FPへ相談されたお客様満足度97%!オンライン相談可!
お金のプロが中立的にアドバイスいたします。

無料で相談する