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不動産投資の利回りを徹底解説!表面利回り・実質利回りの違いと計算方法

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不動産投資の利回りを徹底解説!表面利回り・実質利回りの違いと計算方法

不動産投資について情報収集するなかで「利回りってなんだろう?」「利回りに気をつけるとは何のこと?」と疑問を持っていませんか?

「利回り」を知らないことは、不動産投資で失敗する道を進んでいるようなもので、不動産投資で成功するために必ず理解しておくべき言葉です。
理解しているかどうかで、不動産投資で得られる利益の総額に大きく影響してきます。

今回は利回りの種類を始め、具体的な計算方法や利回りで注意すべき点など、初心者のあなたが知っておくべきことをまとめて解説しています。
本記事を読むことで、あなたの心に不動産会社の誘導に惑わされない太い軸ができ、不動産投資での成功確率を高められるようになります。
大切なお金を騙し取られないためにも、利回りについて理解を深めていきましょう。

不動産投資の覚えておくべき2つの利回り

不動産投資の勉強を始めたばかりの方が最初に理解すべきなのは「表面利回り(ひょうめんりまわり)」と「実質利回り(じっしつりまわり)」の2種類の利回りです。

なぜかというと、不動産会社が販売する物件の利回りには、基本的に表面利回り・実質利回りが活用されているためです。
不動産会社が伝えてくる利回りが何なのか?を見分けるためにも、先ずは、表面利回りと実質利回りについて解説していきます。

表面利回りとは

表面利回りを分かりやすく伝えると、仮想の利益率です。
仮想だと意味ないのでは?と疑問に思ったかもしれませんが、表面利回りがあることで、A市とB市やC区とD区などエリア毎での利益の比較ができるため、収益性を比べる際に役立つ便利な指標です。

表面利回りを知っておけば「購入価格が高すぎる?」「家賃収入が低すぎる?」と、物件選定の際に深い目線で検討できるようになります

実質利回りとは

実質利回りは、表面利回りよりも現実的な利益率を把握できます。
その理由は、表面利回りには含まれないコスト(購入時の手数料、年間の運営費など)を考慮しているためです。
実質利回りがあることで、どの部分をコストにするのか、今後の収益はどうなるのかなど、諸経費を含めた収益計画に役立ちます。

実質利回りを理解すれば物件同士の比較ができるため、より現実的かつ具体的な投資計画を立てられます

表面利回りと実質利回りの計算方法

先ほど、表面利回りと実質利回りの概念をお伝えしました。
次は、どうやって計算されているのかを解説していきます。

表面利回りの計算方法

年間の家賃収入(満室時)を物件価格で割ることで表面利回りを計算できます。式は次の通りです。

(年間の家賃収入(満室時))÷(物件価格)×100

例えば、次の条件での表面利回りはどうなるでしょうか?

地域:神奈川県
年間の家賃収入(満室時):960,000円(1ヶ月分=80,000円)
物件価格:24,000,000円

上記のように表面利回りを求められます。

実質利回りの計算方法

実質利回りでは、コストを加えるため基本的な計算式は次のようになります。

(年間の家賃収入(満室時)ー年間の管理費)÷(物件価格+購入時の諸経費)×100

例えば、次の条件での実質利回りはどうなるでしょうか?

地域:神奈川県
年間の家賃収入(満室時):960,000円(1ヶ月分=80,000円)
物件価格:24,000,000円
年間の管理費:240,000円
購入時の諸経費:2,000,000円

上記のように実質利回りが計算できます。

計算結果から分かるように、表面利回りと実質利回りとでは約1%も違いが出てきます
そのため、不動産会社が販売している物件の利回りがどちらなのか、しっかり理解していないと損する物件に投資しかねません。

表面利回りで注意すべき3つのポイント

実は、不動産会社が販売している物件において、表面利回りで提示されている物件が大半です。
その理由は、コストの範囲について法律やルールがなくキッチリ決められていないためです。

例えば、一室のエアコンが壊れている、目立たない箇所の外壁が剥がれているなど、修繕コストと考えるかは人によって違いがあります。
法律やルールがないのは、個人の考えに左右される部分が広いためです。
このような背景があり、実質利回りではなく表面利回りを提示している不動産会社が多く存在します。

では、不動産会社から表面利回りを提示された時、何に注意すればよいのでしょうか?計算式を元に、表面利回りにおける注意点を3つお伝えします。

(1)満室を想定している

年間の家賃収入に「満室時」と条件を付け加えているのに気が付きましたか?
この点が1つ目の注意点です。

実際に賃貸物件を購入した場合をイメージしてみてください。
1年間ずっと空き部屋が無く満室であり続けるのは、人気物件ではない限り難しいのが現状ですよね。
そのため、空室の期間がある場合、表面利回りは下がります。

(2)購入時のコストを考えていない

購入時のコストには主に次のようなコストが含まれます(一部抜粋)

・不動産仲介手数料
・登録免許税
・印紙税
・不動産所得税
・火災、地震の損害保険料

これらは一部にすぎず、その他にも物件の事前調査による調査料や専門家への相談料なども含まれる場合もあります。

(3)運営に必要なコストを含めていない

不動産の運営に必要な運営費も含まれていません。
主な運営費は次の通りです(一部抜粋)

・所得税
・住民税
・固定資産税
・管理委託手数料
・修繕積立金

その他、ローンを組んで物件を購入したとなると、ローン返済元金やローン金利も含まれてくるでしょう。

表面利回りの注意点3つを解説してきましたが、理解できたでしょうか。
ここでお伝えしたいのは、表面利回り=得られる利益率とならないように理解しておくことです。
表面利回りは、理想的な利益率と覚えておくと良いでしょう。

表面利回りの平均相場

表面利回りは、地区や物件の種類(ビル、ホテル、物流施設など)によって差があります。
ここでは、賃貸住宅一棟の平均相場をお伝えします。

引用|一般財団法人「日本不動産研究所(第46回 不動産投資家調査 2022年4月現在)
※ 表は引用を元に弊社にて作成

上の表は、2022年4月の賃貸住宅一棟の表面利回りの統計資料です。
ワンルーム、ファミリー向けにおいて表面利回りが1番高いのは広島市、次いで、札幌市、仙台市と続いています。

上位の市の背景には、他の市よりも物件価格が安いことが考えられます。
表面利回りの特徴として、年間の家賃収入よりも物件価格に影響を受けやすい特徴があり、数値に反映されたと思われます。

理想的な表面利回りは何%?

先ほど解説した表を参考にすると、4〜5%程度が平均となるため、購入を検討している物件が10%以上の場合には、物件価格が安すぎる可能性があるでしょう。
若しくは、家賃が物件価格に対して高いことも想定できます。

物件価格が安いのには必ず理由があります。
例えば、築年数が40年以上、エアコンやキッチンの設備が古い、前の道路の交通量が多いなどが挙げられます。
その他にも治安の良さ、公共交通機関の利便性なども理由に含まれる可能性が高いです。
そのため、表面利回りだけで物件を絞らず、実質利回りも計算し、表面利回りが妥当か検討する必要があります。

不動産投資は不動産会社に相談すべき?

ここまでの解説では、主に表面利回りについて深めてきました。
表面利回りだけでもこんなに説明が長いの?と思われた方もいると思います。
不動産投資で稼げる仕組みは単純ですが、学ぶべき範囲が広いのです。

ここで「不動産会社に相談した方が早い?」と感じた方もいらっしゃると思いますが、浅い知識で不動産会社に説明を聞きに行くのはおすすめできません。
不動産会社は物件を購入して欲しいため、しっかりと説明をしてくれますが、聞かれるまで言いたくないことは最後まで伏せることも考えられます。

そのため、不動産会社に相談する時は、不動産投資の仕組み・危険なポイント・物件の選定など、不動産投資の全体をイメージできるようになってから相談しましょう

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まとめ

この記事では、表面利回りを中心に内容を深堀りしてきました。
改めて、重要なポイントを振り返ります。

・表面利回りとは仮想の利益率
・表面利回りの計算方法は「(年間の家賃収入(満室時))÷(物件価格)×100」

表面利回りで注意すべき3つのポイント
(1)満室を想定している
(2)購入時のコストを考えていない
(3)運営に必要なコストを含めていない

不動産投資で必要な知識や学ぶべき範囲は、とてつもなく広いです。
オンラインセミナーで知識を得たり、本やYouTubeでスキマ時間に学ぶことも1つの方法です。
しかし、不明点をまた調べてという風に手間もかかってしまうこともあると思います。
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