オルカン投資いつ暴落した？
はじめにオルカン投資が過去に暴落した事例を紐解いていきましょう。ここでは「いつ暴落したか」「なぜ暴落したのか」について紹介します。
（1）2024年8月に約17％の下落
オルカン（全世界株式型ファンド）の基準価額が大きく下落したのは2024年8月です。7月〜8月の1か月間で約17％も下落しました。
当時は過去最高値2万7,282円をつけたのち、8月6日には2万2,688円まで下落しました。
引用｜eMAXIS Slim全世界株式(オール･カントリー)【0331418A】：チャート – Yahoo!ファイナンス
2024年1月から順調に右肩上がりであり、多くの方がオルカンに積立投資をしておりましたが、この暴落でオルカンへの積立投資を中止した方も増えました。
しかし上図のチャートを見てお分かりになるとおり、現在では暴落時の水準まで戻ってきている状態です。
短期的に見れば暴落ですが、長い目で見れば小さな値動きに過ぎないと考える投資家も多いでしょう。
（2）暴落した理由①円高進行
オルカンが暴落した理由としては「円高の進行」が挙げられます。
円高が進行すると基準価額が下落する大きな要因になるので、暴落した原因として考えられています。
当時（2024年7月）は日本銀行が追加利上げを発表し、FOMCで利下げが示唆されました。日本とアメリカの金利差が円安の要因と考えられているため、金利差が縮まれば円高になりやすくなります。
さらに8月に公表された米国経済指標が軒並み悪い結果となり、ドルが売られる要因にもなりました。オルカンは先進国と新興国で構成されていますが、6割以上は米国株式です。（下図参照）
引用｜ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式 （オール・カントリー）
つまり、米国の景気が減衰するとオルカンにも大きな影響を及ぼすことになります。
（3）暴落した理由②株価の乱高下
オルカンが暴落した理由には「株価の乱高下」も含まれていると考えられています。
先ほどもお伝えしたとおり、8月の米国経済指標の結果が悪かったため、株価にも大きな影響を及ぼしました。
指標では製造業の景況感指数や雇用統計が発表され、予想より悪い結果となったことが米国景気に対する不安を与え、株安になったとされています。
株安になるということは、米国株を多く含むオルカンにも大きな影響を及ぼすことになります。
今後もオルカン投資は暴落する？
気になるのは「今後もオルカン投資は暴落することがあるのか」という点です。
オルカンの今後の見通しは誰しもが明確に予測することはできませんが、将来性の高い企業が多く組み入れられています。
特にオルカンに含まれている米国企業は、誰しもが知る世界の大企業も多く見受けられます。企業の成長も大きいことから、今後もオルカンは右肩上がりとなるのが一般的でしょう。
ただし、注意しなければいけないのは米国経済の悪化です。経済指標だけでなく、戦争が起きたりリーマンショックなどの金融不安が発生すれば、オルカンは再度暴落する可能性があります。
このようにオルカンの値動きは誰しもが予測できるものではありません。これはオルカンに問わず、株式や為替など全ての投資に言えることでしょう。
識者たちが語る「オルカン価暴落」のシナリオ
近年、著名な投資家や経済学者たちが、近い将来に発生し得る「大暴落」について警鐘を鳴らしています。それぞれの人物がどのような背景・根拠をもとに警告しているのかを見ていきましょう。
（1）ジム・ロジャーズ：「2025〜2026年に世界的株価大暴落」
世界三大投資家の一人とされるジム・ロジャーズ氏は、2023年末に発行された経済予測書『総予測2025』（MAG2・DIAMOND）内で、「2025〜2026年に世界的な株価の大暴落が起きる」との見通しを語りました。
その根拠として、世界各国で政府債務や企業債務が急速に膨らんでいる現状を挙げています。彼は歴史的にも「金融危機はおよそ10年〜15年周期で起こる」としており、債務の拡大が限界に達しつつある今、大規模な調整局面が近づいていると警告しています。
引用｜ダイヤモンドオンライン「日経平均株価、次の暴落は？ジム・ロジャーズ氏が危機に備えて「やるべきこと」を納得解説」
（2）ロバート・キヨサキ：「2025年2月に史上最大の崩壊が来る」
ベストセラー『金持ち父さん貧乏父さん』で知られるロバート・キヨサキ氏は、SNSや著書『Rich Dad’s Prophecy』などを通じて、再三にわたり「2025年2月に史上最大の金融崩壊が起こる」と発言しています。
特に2023年〜2024年にかけては、X（旧Twitter）上で連日のように警告を発信。彼は主に米国の退職年金制度の崩壊や不動産バブル、そして金融緩和の副作用を問題視しており、これらが重なって危機が表面化すると見ています。
引用｜「ロバート・キヨサキ: 歴史的な市場崩壊が2月に来る—ビットコインは爆発的に増加」
（3）マイケル・バリー：「すべてが崩壊する“オールクラッシュ”が来る」
映画『マネー・ショート』のモデルとなったマイケル・バリー氏は、近年「オールクラッシュ（All Crash）」という強い言葉で市場のバブル状態を指摘してきました。
2021年から2023年にかけて、彼はSNS上での発信に加え、米国証券取引委員会（SEC）への提出書類（通称：13F）において、16億ドル以上にのぼる空売りポジションを公開。これは株式・債券・ETFなど多岐にわたり、「市場全体の過熱に対するヘッジ」とも受け取られています。
引用｜「ビットコイン・金・銀すべての資産群が暴落する」と予測
（4）ジェレミー・グランサム：「米国株はスーパーバブル状態にある」
レジェンダリー投資家の一人であるジェレミー・グランサム氏は、2023年に出演したポッドキャスト番組（Business Insiderにて紹介）で、米国株式市場が「1929年や2000年のようなスーパーバブル状態にある」と強い危機感を表明しました。
彼は現在の株価が企業の実力（ファンダメンタルズ）に比べて大きく乖離しており、「今後50％以上の下落もあり得る」と指摘しています。バリュエーション（株価評価）の異常性が彼の分析の核となっています。
※上記の人物はいずれもオルカンが主要投資対象とする世界株式市場そのものの暴落リスクを指摘しています。
引用｜「米国株は『スーパーバブル』、暴落が進行中－GMOのグランサム氏」
オルカン上昇を支持する専門家たちの見解
一方、一部の著名投資家やアナリストたちは、短期的な市場の変動や暴落リスクがあっても、オルカンをはじめとした世界株式は今後も長期的に上昇を続けると楽観的に見ています。ここでは、そうした専門家たちの主張を紹介します。
（1）ウォーレン・バフェット：「アメリカに対して悲観的な賭けはしない」
バークシャー・ハサウェイのCEOであり、世界的な投資家として知られるウォーレン・バフェット氏は、2023年2月25日に公開されたバークシャーの年次書簡において、「アメリカに対して悲観的な賭けをしたことは一度もないし、これからもしない」と断言しました（Reuters）。
バフェット氏は、アメリカ経済の底力を「追い風」と表現し、これまで戦争や金融危機をも乗り越えて株式市場が成長してきたことを根拠に、今後も長期的な上昇が続くと強調しています。インフレや景気後退などの短期的リスクよりも、企業利益の成長とイノベーションが株価を押し上げると信じています。
引用｜「バフェット氏が株主に年次書簡、米経済とバークシャーへ楽観姿勢を堅持」
（2）ダン・アイブス：「ブルマーケットはあと7〜9年は続く」
ウェドブッシュ証券のアナリストであるダン・アイブス氏は、2024年4月14日のリサーチメモなどで「現在の強気相場（ブルマーケット）はあと7〜9年は続く可能性がある」と述べました（Business Insider Japan）。
その主な根拠は、AI（人工知能）技術の急成長です。AIは企業の生産性や利益を大幅に向上させ、今後10年にわたり株価上昇の原動力になると分析。金利や地政学リスクによる一時的な調整は「買い増しの好機」であるとし、長期視点での株高を支持しています。
引用：｜現在の強気相場（ブルマーケット）はあと7〜9年は続く可能性がある。」
メディア名｜Business Insider Japan
記事タイトル｜「AI革命がもたらす新たな強気相場、ダン・アイブス氏が予測」
リンク：[該当記事のリンク]
（3）UBSグローバルウェルス管理：「S&P500は2025年末に6,600へ」
スイスの大手銀行UBSの資産運用部門であるUBSグローバルウェルス管理は、2024年11月に発表した「2025年投資見通し（Year Ahead 2025）」の中で、S&P500指数が2025年末までに6,600ポイントに達するとの予測を示しました（UBS公式発表）。
この予測の背景には、**米国経済の堅調な成長（実質GDP +2％台見通し）**や、インフレの鎮静化によるFRBの利下げ再開が追い風になるという見方があります。さらにAI技術の進化が企業収益を底上げし、市場全体を支えると分析。関税の復活などの逆風があっても、中国の景気刺激策などが支えになるとしています。
引用｜「S&P500指数が2025年末までに6,600ポイントに達する。」
（4）野尻哲史：「オルカンは世界経済の成長に沿って上昇する」
フィナンシャルアナリストの野尻哲史氏は、2024年10月発売の『ダイヤモンド・ザイ』12月号のインタビューにおいて、「オルカンは長期的には世界経済の成長に沿って上昇が期待できる」と楽観的な見方を示しました（ダイヤモンドオンライン）。
過去のオルカンや世界株式の実績を挙げつつ、「暴落はあって当然だが、世界経済が成長する限り株価も回復する」とし、積立を継続する姿勢が重要であると強調。「乱高下に一喜一憂せず、保有を続けるべき」として、長期投資の大切さを説いています。
引用｜「フィナンシャルアナリスト野尻哲史氏が語る、オルカンの将来性」
（4）長期分散の王道としてのオルカン
これらの専門家たちに共通するのは、「短期的な下落リスクはあっても、長期で見れば世界経済とともに株価は成長する」という信念です。オルカンのような全世界株式インデックスファンドは、その成長の果実を分散的に受け取ることができるという点が、支持される最大の理由となっています。
暴落への効果的な対処法は？
オルカンの暴落は誰にも予測できませんが、対処することは可能です。
（2）分散投資でリスクを抑える
（3）低資金長期運用をベースにする
ここでは、3つの対処法について順に紹介していきます。
（1）ドル・コスト平均法で積み立てる
ドル・コスト平均法を用いて積み立てることで、暴落への対処につながります。
ドル・コスト平均法とは、株式や投資信託、外貨預金など価格変動のある商品を、毎月同じタイミングで一定金額ずつ購入する投資方法です。例えば、一度に100万円を投資するのではなく、12回に分けて投資するという方法です。
一括で投資してしまうと、購入直後に価格が下落した場合、損失が大きくなるリスクがあります。そのような状況では、「価格が戻るのを待つ」か、「ナンピン（価格が下がったときに買い増す）」といった対応しか取れません。
しかし、積み立てることで価格が高い時と低い時の平均化が図れ、リスクを抑えることができます。
ドル・コスト平均法は積み立て投資の基本とも言える手法で、多くの投資家が取り入れています。ただし、積み立て金額を頻繁に変更すると、この手法の効果が薄れてしまうので注意が必要です。
（2）分散投資でリスクを抑える
オルカンの暴落に備えて分散投資を行っておくことも大切です。
分散投資とは、1つの投資先だけに資金を集中させず、複数の投資先に資金を分けて運用する方法です。
1つの投資先で大きな暴落が起きると、それだけで大きな損失につながりますが、複数に分けていれば損失を抑えることができます。
オルカンは世界中の株に投資できるファンドなので、分散投資ができているように見えますが、実際には米国企業が多く含まれており、米国経済が暴落した際には大きな影響を受けやすくなります。
また、オルカンは「時価総額加重型」を採用しており、時価総額の大きな企業に多く投資する仕組みです。
そのため、米国の大企業への投資比率が高くなり、オルカンだけでは十分な分散投資にはならない可能性があります。
もちろんオルカンを保有すること自体は問題ありませんが、他の資産や地域にも分散することが、暴落対策として有効です。
（3）低資金長期運用をベースにする
最後の対策は、低資金で長期間運用するという方法です。
運用期間が長くなるほど、ドル・コスト平均法のメリットを享受しやすくなり、暴落への耐性も高まります。
オルカンは短期的には暴落することもありますが、長期で見れば右肩上がりの傾向にあります。
引用｜eMAXIS Slim全世界株式(オール･カントリー)【0331418A】：チャート – Yahoo!ファイナンス
チャートを見れば分かるとおり、長期的にはどこで暴落があったのか分からないほど、全体的に上昇しています。
とはいえ、短期的な暴落で大きな含み損が出ると、精神的なストレスがかかり、焦って売却してしまう可能性もあるでしょう。
そうしたメンタル面のリスクを抑えるためにも、多少の損失が出ても問題ないように、無理のない金額で長期積み立てを行うことが大切です。
必要であれば、この続きを含めた一連の修正済み記事としてもまとめられます。さらに別のセクションがあれば、ぜひお知らせください！
さらに暴落に備えたい人へおすすめの資産運用
オルカン投資の暴落に備えておきたい人には、分散投資が必要です。
分散投資先にはさまざまな選択肢がありますが、ここでは次の3つの方法を紹介します。
自分に合った方法を見つけるためにも、それぞれの特徴を確認していきましょう。
（1）低リスクな債券や貯蓄型保険
債券や貯蓄型保険は、比較的リスクの低い資産運用方法です。
債券とは、発行体が投資家から資金を集めるために発行する証券で、利子を支払う仕組みになっています。発行体には、国や自治体が発行する「公社債」と、民間企業や金融機関が発行する「民間債」があります。
・民間債は信用力はやや劣るものの、比較的高い利回りが期待できます。
債券は契約時に償還期間と利率が決まっているため、満期まで保有すれば受け取る金額があらかじめ決まっています。特に国債であれば、元本割れのリスクが非常に低いため、利率は低くても安定的な資産形成が可能です。
また、貯蓄型保険は満期時や解約時に保険金が受け取れる仕組みになっており、満期まで支払いを続ければ返戻率105％〜110％程度となることもあります（※途中解約した場合は元本割れの可能性あり）。
これらの資産運用方法を活用し、リターンよりも守りを重視したポートフォリオを組むことで、暴落への対策が可能になります。
（2）別銘柄への投資信託
オルカンとは異なる銘柄の投資信託に分散投資するのも有効な対策です。
投資信託とは、運用の専門家（ファンドマネージャー）が複数の投資家から集めた資金を使って、株式や債券などに投資・運用し、その成果を分配する仕組みです。
投資の専門家が運用してくれるため、多忙な方や投資初心者にとっては取り組みやすい方法です。
例えば、オルカンで米国株に投資し、別の投資信託で日本株や新興国株に投資することで、地理的にも分散されたポートフォリオが構築できます。ただし、オルカンと内容が重複する銘柄もあるため、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談して投資先を決めるのが安心です。
（3）資金がある人は不動産投資
資金に余裕がある人は、株価や為替の影響を受けにくい不動産投資も分散投資の選択肢としておすすめです。
不動産投資は、アパートやマンションなどの物件を購入し、第三者に貸し出して家賃収入を得る方法です。たとえ米国経済が悪化しても、株式ほどの値動きが起きにくいため、比較的安定した収益が期待できます。
不動産投資では、多くの方が金融機関からの融資を利用して物件を購入します。融資の審査には、物件の立地・築年数・利回りだけでなく、申込者の年収や預金状況なども大きく影響します。
もちろん、資金があるだけで誰でも始められるわけではありませんが、条件が整っている人にとっては、有効な資産運用の1つとなるでしょう。
複数の資産運用で暴落に備えよう
これからオルカン投資を始める方にとって、暴落に備えて複数の資産運用を検討しておくことはとても大切です。
ネット上では「オルカン1本で大丈夫」という声も多く見かけます。しかし、投資の世界に「大丈夫」という保証はありません。いつ、何が起こるか分からないのが投資の世界なのです。
「自分の資産を守れるのは自分だけ」。だからこそ、事前に分散投資を行っておく必要があります。
ただし、資産運用には本記事で紹介したようにさまざまな方法があり、それぞれに運用のコツがあります。
それらを理解した上で、自分に合った運用方法を選ぶことが重要です。
投資や資産運用が初めての方にとっては、「どの方法を選べばよいのか分からない」と悩むこともあるでしょう。そんな時には、資産運用のプロであるファイナンシャルプランナーに相談するのがおすすめです。
ファイナンシャルプランナーとは、顧客の資産や収入、家族構成などの情報をもとに、経済的な視点からアドバイスやサポートを行う専門家です。
資産運用をはじめ、老後資金の準備、住宅ローンの見直し、家計管理など、お金に関するあらゆる相談をすることができます。
そのため、「家計のホームドクター」や「お金のかかりつけ医」とも呼ばれています。
ココザスでは、ファイナンシャルプランナーとして、お客様のお金に関するお悩みを無料でご相談いただけます。
・オルカンについて詳しく知りたい
・分散投資の方法を一緒に考えてほしい
といったお悩みに対して、親身にサポート・アドバイスを行っています。
相談は無料ですので、ぜひお気軽にご相談くださいませ。
まとめ
オルカンが暴落したのは、2024年の7月〜8月にかけてです。暴落率は約17％となり、2万7,282円をつけたのち、8月6日には2万2,688円まで下落しました。
暴落した理由に円高の進行と株価の乱高下と考えられておりますが、長期目線で見れば決して大きな暴落とはいえず、小さな値動きと捉える投資家も多いのです。
今後もオルカンは暴落するかは分かりませんが、少額で長期運用を心がけ、分散投資を行えば暴落時にも対処できることでしょう。
そのような基礎を学ぶためにも、まずはファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談するところからスタートするのをおすすめします。
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