生命保険がいらないと言われる5つの理由
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生命保険がいらないと考えられる理由として、次の5つが挙げられます。
(2)遺族年金や死亡退職金を受けられる
(3)実際に保険を利用する機会は少ない
(4)保険よりも投資のほうがお金が貯まりやすい
(5)貯蓄しておけばいざという時に困らない
これらの理由により、生命保険への加入に必要性を感じない人も多いでしょう。
1つずつ詳しく解説します。
(1)万が一の場合も国民皆保険制度でカバーできる
日本は、国民皆保険制度により全国民が公的医療保険に加入しています。
そのため、万が一病気や怪我をしてしまった場合でも、個人の医療費負担は最大でも3割までとなります。
また、年代や所得によっては高額療養費制度が適用されるため、自己負担は少なくなるでしょう。
そのほか、業務上における怪我や病気・死亡については労災保険が補償されており、療養金や休業手当、障害手当、遺族手当などの給付金が支給されます。
(2)遺族年金や死亡退職金を受けられる
遺族年金や死亡退職金を受けられることも、生命保険がいらない理由として挙げられます。
遺族年金は2種類に分けられます。
2:遺族厚生年金(厚生年金)
遺族基礎年金(いぞくきそねんきん)は、死亡者に養育されていた18歳以下の子供(障害を持っている場合は20歳)の配偶者や子供本人が受給できます。
遺族厚生年金(いぞくこうせいねんきん)は、厚生年金加入者に限り受給できる年金制度です。
そのほか、死亡者の勤務先から死亡退職金が支給される場合もあります。
(3)実際に保険を利用する機会は少ない
生命保険は病気や怪我、死亡時など、保険商品ごとに決められた事故があった場合にのみ、保険を利用できます。
そのため、自分にそのような機会が訪れることはないと考える方もいるでしょう。
保険を利用しない場合、支払った保険料は返ってこないため「無駄な出費だった」と感じてしまうのではないでしょうか。
特に、病気のリスクが低い若い世代ほど死亡率が低くなるため、自分には必要ないと思う人が多いようです。
とはいえ、万が一の際には多額の保障額が必要になってしまうこともあるため、メリットとデメリットを理解したうえで加入を検討する必要があります。
(4)保険よりも投資のほうがお金が貯まりやすい
生命保険は病気や怪我、死亡時にのみ適用されるため、返戻率は決して高いとは言えません。
そのため、金融商品として魅力を感じない方も多いのではないでしょうか。
また、資産を増やしたいのであれば、生命保険に加入するよりも投資したほうがリターンが大きいと考えることもあるでしょう。
これについては、生命保険と投資のどちらにも良い面・悪い面があるため、両方の特徴を押さえたうえで選択することがポイントです。
(5)貯蓄しておけばいざという時に困らない
生命保険に頼らずとも、いざという時に支払える十分な貯蓄があれば困らないだろうと考える人も多いようです。
これはあながち間違いではなく、保険の目的は万が一の際に経済的負担を減らすことであるため、生活に支障をきたさずに使えるお金があれば保険に加入する必要性は低いと言えます。
ただし「本当に必要なだけのお金を貯蓄しておけるか?いざ必要になった時にお金が足りないことはないか?」といったリスクもあるため、ライフスタイルに合った選択をするべきと言えるでしょう。
<参考記事>
生命保険とは?仕組みや種類をわかりやすく解説
生命保険はいらない?加入のメリット・デメリットを解説
![生命保険はいらない?加入のメリット・デメリットを解説](https://cocozas.jp/cocozas-nw/wp-content/uploads/2022/11/名-1-1024x427.jpg)
生命保険には、いざという時に保険金を受け取れるメリットがある反面、デメリットも存在することを忘れてはなりません。
ここでは、生命保険のメリット・デメリットについて解説します。
双方について理解し、必要性を考えてみてください。
生命保険のメリット
生命保険のメリットとして挙げられるのは、次のような点です。
1:いざという時に保険金が受け取れる
2:病気や怪我、死亡時の経済的負担を減らせる
3:老後資金や教育資金を計画的に貯められる
まずは、生命保険に加入していれば、いざという時に保険金が受け取れます。
入院や手術費用のほか、がん診断給付金や先進医療特約、通院特約などの特約をつけることで、さらに充実度の高い保険が受けられます。
次に、保険金を受け取ることで病気や怪我、死亡時の経済的負担が減らせるでしょう。
例えば、一家の大黒柱である人間が病気や怪我により働けない状態になったり、死亡したりした場合、世帯収入が途絶えてしまいます。このような場合に保険金を受け取ることで、家庭の経済的負担を回避できます。
そして、貯蓄機能がある保険に加入することで老後資金や教育資金を計画的に貯められるといったメリットもあります。
主な保険の例として挙げられるのは、養老保険や学資保険、終身保険、個人年金保険などです。
生命保険のデメリット
続いて、生命保険のデメリットとしては次のような点があります。
1:毎月保険料の支払いが必要
2:万が一のことが起きないと引き出せない
3:払い損になってしまう場合がある
まず、生命保険に加入すると毎月保険料を支払わなければならないため、固定費として出費が増えます。
そのため、新たに保険に加入した場合は普段の生活費に加え、保険料の支払いが必要です。
保険内容によって金額が異なりますが、保障内容を充実させるほど保険料は高くなる傾向にあります。
リスク回避のために保険に入りたいが出費を抑えたいという場合は、最低限の保障内容を選ぶと良いでしょう。
また、生命保険に加入し毎月支払いをしていても、保障の対象となる万が一のことが起きない限り、お金を引き出せません。
解約時に受け取れる解約返戻金が元本割れする場合も少なくないため、慎重に保険を選ぶ必要があります。
そして、上記のような万が一の事態が起きず契約期間を終えた場合、払い損となってしまう可能性もあります。
<参考記事>
生命保険の解約返戻金とは?特徴と手続きで注意するポイント
生命保険に加入すべき人の特徴
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生命保険に加入すべき人の特徴として挙げられるのは、次のようなパターンです。
(2)扶養している家族がいる人
(3)老後資金を積み立てておきたい人
(4)相続税対策をしたい人
これらに該当する場合、生命保険への加入を検討することがおすすめです。
それでは、1つずつ解説していきます。
(1)貯蓄に不安がある、もしくは崩したくない人
病気や怪我、死亡時には、多額のお金が必要になります。
そのため、貯蓄で必要額をまかなえない場合や、貯蓄の用途が決まっており崩したくない場合は加入すべきと言えます。
もし自分が働けなくなり収入がなくなった場合、自分の医療費だけでなく、家賃や光熱費、通信費などの生活に関する固定費を支払えなくなってしまう場合もあるでしょう。
また、扶養家族がいる場合は、さらに養育費などが必要になることもあります。
このようなケースを想定し、いざという時に使える貯蓄がない場合は生命保険が必要となるでしょう。
(2)扶養している家族がいる人
扶養している家族がいる場合は、独身よりも必然的に生活費が高くなります。
そのため、万が一の際にカバーしなければならない金額も大きく、より保険の必要性は高いと言えます。
大黒柱が働けない状態になると収入がゼロになる可能性も高いため、さまざまな面における支払いが滞ってしまうでしょう。
そのため、死亡保険などの必要最低限であっても保険に加入しておくことがおすすめです。
また、小さい子供がいて今後進学にお金がかかる場合は、学資保険などの保険を利用すると効率的に資金を積み立てられます。
(3)老後資金を積み立てておきたい人
怪我や病気、死亡時でなければ保険を利用できないとは限らず、貯蓄型の保険であれば保険が不要になったタイミングで解約すれば解約返戻金が受け取れます。
解約返戻金とは解約時に戻ってくるお金のことであり「老後資金を貯めたいが貯蓄が苦手」という方でも計画的に資金を積み立てられます。
(4)相続税対策をしたい人
生命保険は、相続税対策としても有効です。
保険金を相続人が受け取ると保険金の非課税制度を利用でき「500万円×法定相続人数」に応じて非課税額が決定します。
注意点として、法定相続人以外が保険金を取得したり、相続人が相続放棄したりした場合は、非課税制度が適用されません。
生命保険に加入しなくても良い人の特徴
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一方、生命保険に加入しなくても良い人にはどのような特徴があるのでしょうか?
必要性が低いと考えられるのは、次のようなパターンが挙げられます。
(2)独身の人
それぞれについて解説しますので、ご自身の状況について考えてみてください。
(1)十分な貯蓄がある人
上述のように、いざという時の備えとして十分な貯蓄がある人は、生命保険の必要性は低いといえます。
とはいえ、いつお金が必要になるかは予測できないため必要額についてしっかりと確認しておくことが大切です。
(2)独身の人
独身の場合は扶養家族がいる場合に比べ、いざという時に必要な出費が少ないでしょう。
そのため、病気や怪我をした際の当面の医療費や生活費、死亡した際の葬儀費用などが用意できれば生命保険の必要性は低いといえます。
とはいえ、保険に加入するメリットについても理解し、貯蓄がない場合は加入を検討すると良いでしょう。
<参考記事>
生命保険で備えられる5つのリスク!必要性を考えよう
まとめ
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今回は、生命保険の必要性について解説しました。
生命保険は万が一の事態(病気や怪我、死亡など)でなければ利用することは殆どないため、いらないと考える人も多いようです。
とはいえ、加入することでいざという時に補償金を受け取れるため、ご自身の世帯状況やライフスタイルに合わせて検討すると良いでしょう。
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