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50代の投資割合は約27.2%!老後に備える50代の貯金と資産形成方法

【50代】投資と貯金の割合は?老後に備える50代の資産形成方法

老後の生活資金が気になる50代にとって、資産形成について考えておくことはとても大切です。
「老後資金を効率よく準備するにはどうしたらいい?」
「周りの人たちはどのくらいの投資と貯金をしているの?」
という疑問をお持ちの方に向けて、この記事では50代の平均貯金額と投資額について解説します。
定年まで10年〜15年残された50代のうちに計画的に資産形成をしておくことで、安心して老後を迎えることができます。
50代におすすめの資産形成方法も紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

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この記事の監修者

伊藤 亮太

ファイナンシャルプランナー

伊藤 亮太

ITO RYOTA

個人の資産設計を中心としたマネー・ライフプランニングの提案を行っているファイナンシャルプランナー。
大学や銀行、日本FP協会などでも数々の講演を行っている。

公的年金や確定拠出年金、保険の見直しなど家計診断にも強いFPである。
多数の著書を執筆している

URL: https://www.ryota-ito.jp/

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50代の投資と貯金の割合は?

50代の投資と貯金の割合は?

50代の投資と貯金の割合はどのくらいでしょうか?
以下は、50歳代の種類別金融商品保有割合を表したグラフです。

引用|知るぽると 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[総世帯](令和3年以降)5 種類別金融商品保有額(金融資産保有世帯)」を参考にグラフ作成

金融広報中央委員会の調査によると、50代の平均貯蓄額は1,792万円です。
50歳代の株式と投資信託の保有割合は合わせて27.2%ですので、約500万円の投資商品を保有していることになります

一方で預貯金の割合は42.4%ですので、約760万円は預貯金で確保しているようです。
あなたの貯蓄・投資金額と比べてどうでしょうか?

他の年代に比べ50代はまとまった資産があるため、高い利回りで運用できれば効率的に資産形成できます。
ですが、資産を増やすことばかりを考えるとリスクの高い投資商品に手を出してしまい、損失を抱えてしまう可能性もあります。
まずはあなたにとって必要な資産額を考えましょう。

必要な資産額を計算するために、ここからは今後必要になる支出と、年金などによる収入について解説していきます。

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【支出】50代のうちに知っておきたい!老後にかかるお金って?

【支出】50代のうちに知っておきたい!老後にかかるお金って?

50代になり定年が近づくにつれ、老後のお金が気になる方が多いと思います。

50代は子供が巣立って安心する反面、
「年金も減るかもしれないし、老後が心配。」
「平均余命も伸びているし、いつまで働けばいいの?」
という不安が出てくる年代でもあります。

では、安心して老後を過ごすには、いったいいくら準備しておけば良いのでしょうか?
まずは老後にかかる支出について考えてみましょう。

以下は、夫婦の老後生活費の必要額を表したグラフです。

引用|公益財団法人生命保険文化センター「2022(令和4)年度生活保障に関する調査(速報版)

令和4年のグラフを見ると、老後の最低日常生活費は月232,000円、ゆとりある老後生活費は379,000円となっています
物価高の影響を受けてか、直近での生活費は増加傾向にあるようです。

次に、何年分の生活費を用意するかを考えてみましょう。
以下は老後資金の使用開始年齢を表したグラフです。

引用|公益財団法人生命保険文化センター「2022(令和4)年度生活保障に関する調査(速報版)

このグラフから、67歳前後から老後資金を取り崩している方が多いことがわかります。
取り崩す年齢が徐々に上がっていることから、定年後も再雇用などで継続して働く方が増えていることが予想できます。

次に、現在の平均寿命を確認してみましょう。

引用|厚生労働省「令和3年簡易生命表 主な年齢の平均余命

このグラフから、令和3年の平均寿命は男性は約82歳、女性は約88歳であることがわかります。

つまり、男性であれば82歳−67歳=15年分、女性なら88歳−67歳=21年分の生活資金が必要になります
ご夫婦であれば、奥様に合わせて21年分の生活資金を準備しておく方が安心でしょう。

はじめにご紹介した老後生活費の必要額と計算すると、以下のようになります。

▼老後の最低日常生活費(夫婦の場合)

月232,000円×12ヶ月×21年=58,464,000円

▼ゆとりある老後生活費(夫婦の場合)

月379,000円×12ヶ月×21年=95,508,000円

ゆとりある生活のためには、なんと1億円近い資金が必要であることがわかりました。
ただし、持ち家で住宅ローンが定年時に完済している場合などは住居費がかかりませんので、あなたの状況に応じて月々の生活費を計算してみてください

「こんなに貯められないよ!」と驚いた方もいらっしゃるでしょう。
しかし、退職金や年金などである程度カバーすることができます。

次に定年後にもらえるお金について解説します。

【収入】定年後をイメージしよう!退職金・年金もらえるお金

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ゆとりのある老後生活のために約9,550万円が必要だとわかり、途方に暮れた方もいらっしゃるかと思いますが、もらえるお金ももちろんあります。

老後の主な収入となるのが、退職金と年金です。
いったいあなたがいくらもらえるのか、シミュレーションしてみましょう。

〈退職金〉

以下は、退職金の支給額を表したグラフです。

引用|日本経済団体連合会「2021年9月度 退職金・年金に関する実態調査結果

例えば大学卒業後、65歳まで総合職で同じ会社に勤めた場合、約2,243万円の退職金がもらえます
日本では勤続年数が長いほど退職金が増えるため、同じ会社で長く勤めることは大きなメリットとなります。
ぜひ、あなたの勤続年数と照らし合わせて退職金額を確認してみてください。

次に、年金額を計算してみましょう。
以下のグラフは公的年金年金額を表したグラフです。

引用|厚生労働省 年金局数理課「年金制度基礎調査(老齢年金受給者実態調査)平成29年

このグラフから、65歳の方の平均年金額は約142万円であることがわかります。
つまり、65歳から88歳までの23年間もらえれば、約3,266万円受け取れる計算になります。

ただし、自営業の方は厚生年金の支給がないなど個人差がありますので、個々に計算してみてください。
なお、50歳からのねんきん定期便では、年金の受け取り予定額が確認できます。

以上の計算から、勤続38年の会社員の場合、退職金約2,243万円、年金約3,266万円の合計約5,509万円が受け取れることがわかりました。

つまり、ゆとりある生活費約9,550万円の約半分は退職金と年金でまかなえるのです。
しかし残り約4,000万円は自助努力で用意しておく必要があります。

ここからは4,000万円を効率的に貯める資産形成方法をご紹介します。

投資がおすすめ!50代に最適な資産形成とは

投資がおすすめ!50代に最適な資産形成とは

ゆとりある老後生活のため、約4,000万円が必要であることがわかりましたが、あなたはこの4,000万円をどのような方法で準備しますか? 

50歳から65歳までの15年間、預貯金だけで4,000万円を貯めた場合、日本の預金金利はほとんどありませんから、月々約22万円を貯めていく必要があります。
ですが、年利3%で運用できたなら、月々貯める額は約18万円にまで減らすことができます。
モーニングスター金融電卓で計算

日本には残念ながら年利3%の預金はありませんが、投資であれば可能です。
投資といえば株を思い浮かべる人も多いかと思いますが、50代におすすめの投資は「投資信託」です。

投資信託(とうししんたく)」とは、様々な投資対象が何十種類も詰め込まれた投資商品のことで、投資対象が分散されている分、株よりもリスクが低いところが特徴です。
また投資のプロが売買してくれ、少額から運用できるため、投資初心者の方でも安心して始めることができます。

投資信託の中でも色々な種類があるため、3%前後で運用されている商品を見つけてみましょう。
またNISAを活用して非課税で投資することや、積立投資でタイミングを気にせず投資することもおすすめです。

まとめ

まとめ

この記事では、50代の平均預金・投資額と主に老後資金についてご紹介しました。

「老後いくら貯めればいいのかわからない!」
と思われていた方も、具体的な老後の生活資金がイメージでき不安が少し和らいだのではないでしょうか。
まだまだ不安、という方はぜひお金のプロに相談してみましょう。

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監修FPのコメント
監修FPのコメント|伊藤亮太先生

50代になると、いよいよ老後が目の前にせまってきます。
いかに50代で資産を構築するか、そしてその資金をもとに老後を豊かに過ごせるようにするか。
この点を真剣に考えて資産運用を行う必要があります。
特にインフレの時代、預貯金だけでは実質的に目減りしてしまいます。
いかにインフレ分以上の利益を確保し、老後を心配しないようにできるか。
そのためにも、プロに相談しながら資産運用を行うことをおすすめします。

この記事の監修者

伊藤 亮太

ファイナンシャルプランナー

伊藤 亮太

ITO RYOTA

個人の資産設計を中心としたマネー・ライフプランニングの提案を行っているファイナンシャルプランナー。
大学や銀行、日本FP協会などでも数々の講演を行っている。

公的年金や確定拠出年金、保険の見直しなど家計診断にも強いFPである。
多数の著書を執筆している

URL: https://www.ryota-ito.jp/

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経歴

2000年岐阜県立大垣北高等学校卒業

2000年慶應義塾大学商学部入学

2004年慶應義塾大学商学部卒業

2004年慶應義塾大学大学院商学研究科経営学・会計学専攻入学

2006年慶應義塾大学大学院商学研究科経営学・会計学専攻修了 学生の間にCFP資格、DCアドバイザー資格取得 その後、証券会社の営業・経営企画部門、社長秘書等(その間に投資信託や株式の販売、セミナー企画、FX事業の立ち上げ、投資顧問会社の設立など)を行う。また、投資銀行業務にも携わる。

2007年スキラージャパン株式会社設立。取締役に就任。 東洋大学経営学部非常勤講師、大手前大学通信教育部非常勤講師、千葉科学大学危機管理学部非常勤講師
ファイナンシャルプランナーとして活動中

得意分野

社会保障(特に年金)

保有資格

CFP

DCアドバイザー

証券外務員

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