そもそも、空売りとは？
空売りとは、証券会社から株式を借りて先に売却し、後から買い戻すことで、株価の下落による利益を狙う取引方法です。
一般的な現物取引とは売買の順序が異なるため、まずは基本的な仕組みを理解しておくことが大切です。
ここでは、空売りの基本について解説します。
（21）現物取引とは、利益が出る方向や取引の順序が異なる
（1）株を借りて売り、値下がり後に買い戻して利益を狙う
空売りは、証券会社から借りた株式を先に売却し、株価が下がったところで買い戻すことで利益を狙う取引方法です。
現物取引では、株式を購入してから売却しますが、空売りでは証券会社から株式を借りて先に売却し、その後に買い戻した株式を返却します。
例えば、1株1,000円で株式を空売りし、その後、株価が700円に下がったときに買い戻した場合、1株あたり300円の利益が生じます。
一方、株価が1,300円に上昇した場合は、売却時よりも300円高い価格で買い戻す必要があるため、1株あたり300円の損失が発生します。
このように、現物取引では株価の上昇によって利益を狙うのに対し、空売りでは株価の下落によって利益を狙います。
そのため、現物取引では利益を得にくい下落相場でも、利益を狙えることが空売りの特徴です。
ただし、予想に反して株価が上昇すると損失が発生するため、売却後の株価変動を踏まえた資金管理が重要になります。
（2）現物取引とは、利益が出る方向や取引の順序が異なる
現物取引と空売りの主な違いは、売買の順序と、利益が発生する株価の動きにあります。
現物取引では、株式を購入して保有し、値上がりしたところで売却することで利益を狙います。
一方、空売りでは、借りた株式を先に売却し、値下がりしたところで買い戻すことで利益を狙います。
それぞれの主な違いは、以下のとおりです。
| 比較項目 | 現物取引 | 空売り |
|---|---|---|
| 利益が出る条件 | 株価の上昇 | 株価の下落 |
| 取引の開始 | 株の購入（買いから始める） | 株の売却（売りから始める） |
| 損失の上限 | 原則として投資金額まで | 理論上は上限なし |
| 必要な口座 | 現物取引ができる証券口座 | 信用取引口座 |
| コスト | 売買手数料など | 売買手数料・貸株料など |
現物取引では、購入した株式の価格がゼロになったとしても、基本的に損失は投資金額までに限られます。
一方、空売りでは株価が上昇するほど買い戻しに必要な金額が増えるため、理論上は損失に上限がありません。
また、空売りは証券会社から株式を借りて取引するため、売買手数料に加えて貸株料などのコストが発生する点にも注意が必要です。
このように、現物取引と空売りでは、利益を狙う仕組みだけでなく、損失の大きさや取引にかかる費用も異なります。
空売りを始める際は、こうした違いやリスクを十分に理解したうえで、無理のない範囲で取引することが大切です。
空売りの取引の流れと損益の仕組みとは？
空売りの取引の流れを理解することで、利益や損失がどのように発生するのかを把握しやすくなります。
ここでは、空売りの基本的な取引手順や、株価の変動によって損益が生じる仕組みについて解説します。
（2）株価が下落すると、利益が発生する
（3）株価が上昇すると、損失が発生する
（4）売り建てと買い戻しのタイミングで、損益が変わる
（1）株を借りて売却し、買い戻して返却する
空売りは、証券会社から借りた株式を先に売却し、後から買い戻して返却する取引です。
基本的には、以下の4つのステップで進めます。
2.証券会社から借りた株式を市場で売却する
3.株価の動きを見ながら、同じ銘柄の株式を買い戻す
4.買い戻した株式を証券会社に返却する
売却した価格よりも安く買い戻せれば、その差額が利益になります。
一方、売却時よりも高い価格で買い戻した場合は、差額が損失となります。
また、空売りでは株式を借りるための貸株料なども発生するため、株価の変動だけでなく、取引にかかるコストにも注意が必要です。
（2）株価が下落すると、利益が発生する
空売りでは、売り建てた後に株価が下落すると、買い戻しに必要な金額が少なくなり、その差額が利益になります。
例えば、1株1,000円で空売りした株式を、株価が700円に下がったときに買い戻した場合、1株あたり300円の利益が生じます。
ただし、実際に得られる利益は、売買手数料や貸株料などのコストを差し引いた金額となります。
具体的な計算式や取引コストを含めた損益については、次の「空売りで発生する利益と損失の計算方法」で詳しく解説します。
（3）株価が上昇すると、損失が発生する
空売りでは、売り建てた後に株価が上昇すると、売却時よりも高い価格で買い戻す必要があるため、損失が発生します。
また、株価の上昇には理論上の上限がないため、予想に反して株価が上がり続けると、損失が大きく膨らむ可能性があります。
損失の具体的な計算方法については「空売りで発生する利益と損失の計算方法」で、損失が拡大するリスクについては「空売りのリスクと注意点」で詳しく解説します。
売り建てと買い戻しのタイミングで、損益が変わる
空売りでは、株式を売り建てるタイミングと買い戻すタイミングによって、利益や損失の大きさが変わります。
高い価格で売り建て、その後に安い価格で買い戻せれば、価格差が大きいほど利益も増えます。
一方、売り建てた後に株価が上昇し、高い価格で買い戻すことになれば、損失が発生します。
ただし、株価の動きを正確に予測することは難しく、現物取引と同様に、売買のタイミングを見極めるのは簡単ではありません。
そのため、「いつ売り建てるか」「いつ買い戻すか」という判断が、空売りの損益を大きく左右します。
また、売り建てから買い戻しまでの保有期間が長くなるほど、貸株料などのコストも積み上がります。
空売りでは、売買のタイミングだけでなく、保有期間や取引コストも考慮して判断することが大切です。
空売りで発生する利益と損失の計算方法
空売りの損益を正しく把握するには、基本的な計算式に加え、取引にかかるコストも理解しておくことが大切です。
ここでは、利益と損失の計算方法を具体例とともに紹介し、手数料や貸株料などを含めた実質的な損益の考え方について解説します。
（2）損失の計算式と損失が大きくなる仕組み
（3）金利・貸株料・手数料を含めた損益の考え方
（1）利益の計算式と具体的な計算例
空売りの利益は、売り建て価格と買い戻し価格の差額に、取引した株数を掛けて計算します。
基本的な計算式は、以下のとおりです。
利益 ＝（売り建て価格 − 買い戻し価格）× 株数
例えば、1株2,500円で1,000株を空売りし、その後1,800円で買い戻した場合、1株あたりの差額は700円です。
この差額に1,000株を掛けると、売買手数料などのコストを差し引く前の利益は70万円となります。
ただし、実際に得られる利益は、ここから売買手数料や貸株料などを差し引いた金額です。
取引コストを含めた損益の計算については、後述する「金利・貸株料・手数料を含めた損益の考え方」で詳しく解説します。
（2）損失の計算式と損失が大きくなる仕組み
空売りの損失は、買い戻し価格と売り建て価格の差額に、取引した株数を掛けて計算します。
基本的な計算式は、以下のとおりです。
損失 ＝（買い戻し価格 − 売り建て価格）× 株数
例えば、1株1,500円で500株を空売りし、その後2,200円で買い戻した場合、1株あたり700円の損失が発生します。
この差額に500株を掛けると、損失額は35万円となります。
また、空売りでは株価が上昇するほど損失が拡大するため、予想に反して株価が大きく上昇した場合は注意が必要です。
特に、空売りをしている投資家の買い戻しが集中する「踏み上げ」が発生すると、短期間で株価が急騰することもあります。
（3）金利・貸株料・手数料を含めた損益の考え方
空売りの実質的な損益を計算する際は、株価の変動による利益や損失だけでなく、取引にかかるコストも考慮することが大切です。
空売りで発生する主なコストには、以下のようなものがあります。
| 費用の種類 | 内容 |
|---|---|
| 売買手数料 | 株式を売り建てるときや買い戻すときにかかる手数料です。証券会社やプランによっては無料になる場合もあります |
| 貸株料 | 空売りのために株式を借りる際に発生する費用です。株式を借りている期間に応じて負担が増えます。 |
| 逆日歩（品貸料） | 制度信用取引で株式の調達が難しくなった場合に発生することがある追加費用です。銘柄や需給状況によっては、負担が大きくなる可能性があります。 |
| 金利などの諸費用 | 信用取引の種類や証券会社の取引条件によって発生する場合がある費用です。 |
これらのコストは、利用する証券会社や取引方法、銘柄、保有期間などによって異なります。
そのため、取引を始める前に必要な費用を確認し、コストを含めた損益を試算しておくことが重要です。
例えば、SBI証券の制度信用取引で10万円分の株式を空売りし、10日後に同じ価格で買い戻した場合を考えてみましょう。
売買手数料が無料になる条件を満たし、逆日歩などの追加費用が発生しなかった場合、貸株料を年率1.10％として計算すると、次のようになります。
貸株料 ＝ 10万円 × 1.10％ ÷ 365日 × 10日 ≒ 30円
この場合、売り建て価格と買い戻し価格が同じため、株価の変動による損益はゼロです。
しかし、約30円の貸株料が発生するため、実質的には約30円の損失となります。
なお、実際にかかる費用は取引日数や適用条件などによって異なるため、取引前に証券会社の公式サイトで確認しましょう。
このように、取引コストを含めて損益を計算することで、利益を得るために株価がどの程度下がる必要があるのか、損益分岐点も把握しやすくなります。
空売りに利用できる信用取引の種類と違い
空売りに利用できる信用取引には、「制度信用取引」と「一般信用取引」の2種類があります。
それぞれ空売りできる銘柄や返済期限、貸株料などの条件が異なるため、特徴を理解したうえで、自分の取引方法に合ったものを選ぶことが大切です。
ここでは、制度信用取引と一般信用取引の特徴や違い、一般信用売りの種類について解説します。
（2）一般信用取引で空売りする方法
（3）制度信用取引と一般信用取引の違い
（4）一般信用売りの無期限と短期の違い
（1）制度信用取引で空売りする方法
制度信用取引は、証券取引所が定めるルールに基づいて行われる信用取引です。
制度信用取引で空売りできるのは、対象銘柄のうち「貸借銘柄」に指定されている株式に限られます。
返済期限は原則として最長6カ月で、取引には貸株料などのコストが発生します。
また、制度信用取引では、株式の調達が難しくなった場合に「逆日歩（品貸料）」と呼ばれる追加費用が発生することがあります。
逆日歩は、株式を借りるために空売りをしている投資家が負担する費用で、発生の有無や金額は株式の需給状況によって変わります。
そのため、想定していた以上の取引コストがかかる可能性もあります。
制度信用取引は貸株料が比較的低い傾向にありますが、逆日歩によって費用が増える場合があることも理解しておきましょう。
（2）一般信用取引で空売りする方法
一般信用取引は、証券会社と投資家の間で取引条件を定めて行う信用取引です。
空売りできる銘柄や返済期限、貸株料などは、利用する証券会社やサービスによって異なります。
証券会社が株式を調達できる場合は、制度信用取引の貸借銘柄に指定されていない株式も、空売りの対象となることがあります。
また、一般信用取引では、制度信用取引のような逆日歩は発生しません。
ただし、貸株料は証券会社やサービスによって異なり、制度信用取引よりも高く設定されている場合があります。
さらに、売り建てできる銘柄や数量にも制限があるため、希望する銘柄を必ず取引できるわけではありません。
逆日歩による追加費用を避けたい場合や、制度信用取引では対象外となる銘柄を空売りしたい場合には、一般信用取引も選択肢となります。
利用する際は、対象銘柄や貸株料、返済期限などの条件を事前に確認しておきましょう。
（3）制度信用取引と一般信用取引の違い
制度信用取引と一般信用取引では、空売りできる銘柄や返済期限、取引にかかるコストなどが異なります。
主な違いを以下の表にまとめました。
| 比較項目 | 制度信用取引 | 一般信用取引 |
|---|---|---|
| 空売りできる銘柄 | 貸借銘柄 | 証券会社が取り扱う銘柄 |
| 返済期限 | 原則として最長6カ月 | 証券会社やサービスによって異なる |
| 逆日歩 | 発生する場合がある | 発生しない |
| 貸株料 | 比較的低い傾向がある | 証券会社やサービスによって異なる |
| コストの見通し | 逆日歩によって変動する可能性がある | 逆日歩による追加コストはない |
制度信用取引は貸株料を抑えやすい一方、逆日歩が発生すると取引コストが増える可能性があります。
一方、一般信用取引では逆日歩は発生しませんが、貸株料や利用条件は証券会社によって異なります。
どちらが適しているかは、取引する銘柄や保有期間、貸株料などによって変わります。
そのため、それぞれの特徴を理解し、注文前に証券会社の取引条件を比較することが大切です。
（4）一般信用売りの無期限と短期の違い
一般信用売りには、比較的長期間の保有を想定した「無期限信用売り」と、短期間の取引を想定した「短期信用売り」があります。
それぞれ返済期限や貸株料、取引できる銘柄などが異なるため、目的に応じて選ぶことが大切です。
無期限信用売りは、原則として返済期限が設定されていないタイプで、比較的長い期間にわたって売り建てを保有したい場合に利用できます。
ただし、貸株料が高めに設定されていることもあるため、保有期間に応じてどの程度の費用がかかるか確認しておきましょう。
一方、短期信用売りは、数日から数週間程度の短期取引などに利用される取引方法です。
証券会社によっては貸株料や手数料を低く設定したサービスもありますが、売り建てできる銘柄や株式の在庫には制限があります。
そのため、希望する銘柄を必ず空売りできるとは限りません。
例えば、株主優待の権利を取得するために現物株を保有しながら、同じ銘柄を信用売りする「つなぎ売り」では、短期信用売りが選択肢となります。
ただし、利用する際は、権利確定日までに必要な株式を確保できるか、貸株料などの費用がどの程度かかるかを確認しておくことが重要です。
無期限信用売りと短期信用売りでは取引条件が異なるため、利用する証券会社のルールを確認し、保有期間や取引目的に合った方法を選びましょう。
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空売りを始めるための準備と確認事項
空売りを始めるには、信用取引口座を開設し、取引に必要な条件を満たす必要があります。
ここでは、信用取引口座の開設方法や必要な保証金、取引できる銘柄、手数料など、空売りを始める前に確認しておきたいポイントについて解説します。
（2）必要な委託保証金と維持率を確認する
（3）空売りできる銘柄や規制を確認する
（4）手数料や貸株料などのコストを確認する
（1）信用取引口座を開設する
空売りを行うには、通常の株式取引口座（現物取引口座）に加えて、「信用取引口座」を開設する必要があります。
信用取引口座は、現物取引口座を保有していることを前提に、証券会社へ追加で申し込み、審査を受けることで開設できます。
審査では、主に投資経験や資産状況、投資目的などが確認されます。
証券会社によっては、「現物取引口座の開設から一定期間が経過していること」「一定以上の投資経験があること」などの条件を設けている場合もあります。
そのため、申し込む前に利用する証券会社の口座開設条件を確認しておきましょう。
また、審査には数日から1週間程度かかることが多いため、取引を始めたい時期に合わせて、余裕を持って申し込むことが大切です。
（2）必要な委託保証金と維持率を確認する
空売りを行うには、信用取引口座を開設したうえで、証券会社が定める委託保証金を預ける必要があります。
必要な保証金額や保証金維持率の基準は、法令や取引所の規則、証券会社の取引条件などによって定められています。
空売りでは、売り建てた後に株価が上昇して含み損が発生すると、保証金維持率が低下する場合があります。
そのため、取引を始める前に、利用する証券会社が定める保証金額や維持率の基準を確認しておくことが大切です。
また、相場が予想に反して動いた場合にも対応できるよう、必要な保証金だけでなく、資金に余裕を持たせておくことが重要になります。
（3）空売りできる銘柄や規制を確認する
制度信用取引で空売りできるのは、「貸借銘柄」に指定されている株式に限られます。
東京証券取引所に上場しているすべての銘柄が対象になるわけではなく、流動性や時価総額、上場期間などの条件を満たした銘柄が指定されます。
また、相場が急落している局面や、特定の銘柄に投機的な空売りが集中した場合などには、取引所や証券会社によって空売りに関する規制が設けられることがあります。
こうした規制が適用されると、新規の空売り注文が制限されたり、禁止されたりする場合があります。
そのため、取引したい銘柄が空売りの対象になっているかだけでなく、現在どのような規制が適用されているかも事前に確認しておきましょう。
（4）手数料や貸株料などのコストを確認する
空売りにかかるコストは、利用する証券会社や信用取引の種類、銘柄、保有期間などによって異なります。
主な費用には売買手数料や貸株料などがあり、株式の調達状況によっては追加の費用が発生する場合もあります。
そのため、売買手数料だけで判断するのではなく、取引全体でどの程度のコストがかかるのかを確認することが大切です。
利用する証券会社の料金体系や適用条件を確認し、保有期間や株価の変動も踏まえながら、事前に損益をシミュレーションしておきましょう。
空売りの主な活用方法について
空売りは、株価が下落する局面で利益を狙うだけでなく、保有している株式の値下がりリスクを抑えたり、株主優待の権利を取得したりする際にも活用できます。
ここでは、空売りの主な活用方法について、具体的なケースを交えながら解説します。
（2）株価の過熱後の反落を狙う
（3）現物株と組み合わせて値下がりリスクを抑える
（4）つなぎ売りで株主優待取得時の株価変動リスクを抑える
（1）下落トレンドに沿って値下がりを狙う
順張りの空売りは、株価が下落傾向にある銘柄を売り建て、さらに値下がりすることで利益を狙う手法です。
例えば、業績の悪化が続いている企業や、成長への期待が弱まっている業種、市場全体が下落している局面などで活用されます。
取引する際は、移動平均線やトレンドライン、出来高などのテクニカル指標を参考に、下落傾向が今後も続くかどうかを判断します。
ただし、株価が下落から上昇に転じると、損失が拡大する可能性があります。
（2）株価の過熱後の反落を狙う
逆張りの空売りは、短期間で大きく上昇した株価が、その後下落すると予想して利益を狙う手法です。
株価が過度に上昇しているかを判断する際には、RSIやボリンジャーバンドなどのテクニカル指標を参考にする方法があります。
ただし、株価が割高に見える場合でも、必ずしも下落するとは限りません。
市場の期待が高まることで、予想に反して株価がさらに上昇する可能性もあります。
（3）現物株と組み合わせて値下がりリスクを抑える
ヘッジ目的の空売りは、保有している現物株の値下がりによる損失を抑えるために、同じ銘柄や関連銘柄、株価指数などを空売りする手法です。
現物株を売却せずに保有し続けながら、相場の下落に備えたい場合に活用できます。
例えば、保有している現物株と同じ銘柄を、保有数量の半分だけ空売りしたとします。
その後、株価が10％下落した場合、現物株では損失が発生しますが、空売りでは利益が生じるため、損失の一部を相殺できます。
一方、株価が上昇した場合は、現物株で利益が出ても空売りでは損失が発生するため、利益の一部が相殺されます。
（4）つなぎ売りで株主優待取得時の株価変動リスクを抑える
つなぎ売りは、現物株を保有すると同時に同じ銘柄を空売りし、権利落ち後の株価下落による損失を抑えることを目指す手法です。
株主優待や配当の権利を取得しながら、株価の変動による影響をできるだけ抑えたい場合に利用されます。
ただし、つなぎ売りでは現物株の購入と信用売りを組み合わせるため、売買手数料や貸株料などのコストが発生します。
また、制度信用取引を利用する場合は、株式の需給状況によって逆日歩が発生することもあります。
こうした費用が株主優待や配当の価値を上回ると、取引全体では損失が生じる可能性があります。
空売りのリスクと注意点
空売りには、株価の上昇による損失の拡大や追加の資金負担など、現物取引とは異なるリスクがあります。
こうしたリスクを理解しておくことは、空売りを行うかどうか判断するうえで大切です。
ここでは、空売りの主なリスクと、取引する際に注意しておきたいポイントについて解説します。
（2）追証が発生すると追加資金が必要になる
（3）踏み上げによって損失が急拡大する可能性がある
（4）逆日歩によって取引コストが増える場合がある
（5）信用規制や空売り規制によって取引が制限される場合がある
（1）株価が上昇すると損失が大きくなる可能性がある
空売りの大きなリスクは、株価が上昇するほど損失が拡大し、理論上は損失額に上限がないことです。
現物取引では、購入した株式の価格がゼロになったとしても、基本的に損失は投資金額までに限られます。
一方、空売りでは株価の上昇に理論上の上限がないため、予想に反して株価が上がり続けると、損失も大きくなってしまいます。
例えば、1株1,000円で空売りした株式が2,000円に上昇すると、1株あたり1,000円の損失が発生します。
さらに5,000円まで上昇した場合は、1株あたり4,000円の損失となります。
（2）追証が発生すると追加資金が必要になる
空売りで損失が発生し、保証金維持率が一定の基準を下回ると、「追証（追加証拠金）」を求められる場合があります。
追証とは、信用取引で損失が発生するなどして、保証金維持率が証券会社の定める基準を下回った際に、追加で差し入れる必要がある保証金のことです。
追証が発生した場合は、証券会社が定める期限までに追加の保証金を入金するなど、必要な対応を行わなければなりません。
期限内に追証を解消できなかった場合は、保有している建玉が強制的に決済されることもあります。
空売りでは、株価が急上昇すると短期間で損失が拡大し、想定外の資金負担が生じる可能性があります。
（3）踏み上げによって損失が急拡大する可能性がある
空売りが集中している銘柄では、株価が上昇した際に買い戻し注文が相次ぎ、株価がさらに上昇することがあります。
この現象を「踏み上げ（ショートスクイーズ）」といいます。
空売りをしている投資家は、株価が上昇すると損失が拡大するため、損失を抑えようとして株式を買い戻すことがあります。
こうした買い戻しが集中すると、株価がさらに押し上げられ、短期間で大きく上昇する場合があります。
その結果、空売りをしている投資家の損失が急激に拡大するおそれがあります。
特に、空売り残高が多い銘柄では、株式の需給状況によって株価が大きく動く可能性があるため注意が必要です。
（4）逆日歩によって取引コストが増える場合がある
制度信用取引では、株式の調達が難しくなった場合に「逆日歩（品貸料）」が発生し、追加の取引コストがかかることがあります。
逆日歩は株式の需給状況によって変動するため、想定していた以上の費用が発生する可能性があります。
また、逆日歩が発生するかどうかや、その金額を事前に正確に予測することは難しいため、取引コストが増える可能性も考慮しておく必要があります。
逆日歩による追加費用を避けたい場合は、一般信用取引を利用する方法もあります。
ただし、一般信用取引でも貸株料などの費用は発生するため、必ずしも取引コストを抑えられるとは限りません。
（5）信用規制や空売り規制によって取引が制限される場合がある
空売りは、法令や取引所の規則、証券会社の判断などによって、新規注文や取引条件が制限される場合があります。
例えば、増担保規制が適用されると、信用取引に必要な保証金が通常よりも多く求められることがあります。
また、空売りに関する規制によって、新規の売り建て注文が制限される場合もあります。
こうした規制や取引条件の変更によって、予定していた取引ができなくなったり、必要な資金が増えたりする可能性があります。
空売りを活用しやすいケース
空売りは、株価の下落が予想される局面や、保有している株式の値下がりリスクを抑えたい場合などに活用できる取引方法です。
ここでは、空売りが選択肢となる主なケースについて解説します。
（2）株価が過度に上昇している
（3）現物株の値下がりリスクを抑える
（1）下落トレンドや業績悪化が続いている
株価の下落傾向が続いている銘柄や、今後の業績悪化が予想される企業は、空売りを検討する対象となります。
例えば、業績の下方修正や格付けの引き下げ、主要製品の競争力低下など、企業にとって悪材料となる情報が発表されると、株価が下落する可能性があります。
また、産業構造の変化によって従来のビジネスモデルが通用しにくくなっている企業や、財務上の問題が明らかになった企業なども、株価の下落が続く可能性があります。
テクニカル分析では、株価が移動平均線を下回っているか、出来高を伴って下落しているかなども、下落トレンドを判断する際の参考になります。
ただし、業績悪化などの悪材料が、すでに株価に織り込まれている場合もあります。
そのため、悪材料があるという理由だけで判断せず、企業の業績や株価の動向を十分に確認することが大切です。
（2）株価が過度に上昇している
企業の業績や成長性と比べて株価が割高になっている銘柄では、投資家の期待が後退する局面を狙った空売りが選択肢となります。
例えば、PER（株価収益率）が同業他社や過去の水準と比べて著しく高くなっている場合や、株価上昇のきっかけとなった好材料が出尽くした場合などが考えられます。
こうした局面では、投資家の期待が落ち着くことで、株価が下落する可能性があります。
ただし、割高に見える銘柄であっても、買い注文が集まり、株価がさらに上昇することもあります。
そのため、株価が割高に見えるという理由だけで空売りを行うのではなく、企業の業績や市場の動向を確認し、売り建てるタイミングを慎重に判断することが重要です。
（3）現物株の値下がりリスクを抑える
長期保有したい現物株があるものの、相場の下落による損失が心配な場合には、空売りを組み合わせてリスクを抑える方法があります。
このように、価格変動による損失を軽減することを目的とした取引を「ヘッジ」といいます。
例えば、長期保有を目的とする株式を売却したくない一方で、相場全体の下落が予想される場合に、関連する株価指数や銘柄を空売りする方法があります。
現物株を保有したまま空売りを組み合わせることで、相場が下落した際に、現物株で生じた損失の一部を空売りの利益で相殺できる可能性があります。
ただし、現物株と空売りする対象が異なる場合は、値動きが一致せず、期待したほどのヘッジ効果が得られないこともあります。
また、空売りには貸株料などのコストもかかります。
そのため、ヘッジを目的として空売りを行う場合も、対象となる銘柄や取引数量、必要なコストを十分に確認したうえで判断しましょう。
空売りに向いていないケース
空売りは、株価の上昇が続いている局面や、売買が成立しにくい銘柄を取引する場合、損失や資金の管理が難しい場合などにリスクが高まります。
こうした状況を理解し、無理な取引を避けることが大切です。
ここでは、空売りに向いていない主なケースと、その理由について解説します。
（2）流動性が低く株価が大きく変動しやすい
（3）損失管理や資金管理を十分に行えない
（1）上昇トレンドや好材料で株価上昇が続いている
市場全体が上昇傾向にある局面や、好材料が相次いでいる銘柄では、空売りによる損失が拡大する可能性があるため、慎重な判断が必要です。
例えば、企業の業績の上方修正や新製品の発表、M＆Aなどが投資家から好意的に受け止められると、株価が上昇し続けることがあります。
また、市場全体が強気相場にある場合も、予想どおりに株価が下落せず、空売りで利益を得ることが難しくなる可能性があります。
金融緩和や政府の経済対策などが相場を押し上げている局面では、個別企業の業績だけでなく、金融政策や経済全体の動向にも目を向ける必要があります。
株価が割高に見える場合でも、さらに上昇する可能性はあるため、価格だけで判断せず、相場全体の流れや企業の状況を確認することが大切です。
（2）流動性が低く株価が大きく変動しやすい
売買が少なく流動性の低い銘柄では、希望する価格で株式を買い戻せない可能性があるため、空売りには注意が必要です。
こうした銘柄は、少ない売買でも株価が大きく変動することがあります。
特に、空売りが集中している銘柄で株価が上昇すると、空売りをしている投資家の買い戻しが重なり、株価が急騰する「踏み上げ」が起こる可能性もあります。
また、制度信用取引では、株式の調達が難しくなった場合に「逆日歩」と呼ばれる追加費用が発生することがあります。
さらに、流動性の低い銘柄では、買い戻しの注文が想定よりも不利な価格で成立する「スリッページ」も起こりやすくなります。
そのため、取引前には売買代金や出来高、株式の需給状況、取引コストなどを確認しておくことが重要です。
（3）損失管理や資金管理を十分に行えない
損切りの判断が難しい場合や、追加資金を十分に確保できない場合は、空売りによる損失が拡大するリスクが高まります。
空売りでは、株価が上昇するほど損失が大きくなり、理論上は損失額に上限がありません。
また、損失の発生などによって保証金維持率が一定の基準を下回ると、追加の保証金を求められる「追証」が発生する場合もあります。
そのため、相場をこまめに確認することが難しい人や、損失が出た際に冷静な判断ができない人、追加資金に余裕がない人は、空売りを慎重に検討する必要があります。
例えば、「もう少し待てば株価が下がるかもしれない」と根拠なく考え、買い戻しを先延ばしにしてしまうと、その間に株価がさらに上昇し、損失が膨らむおそれがあります。
こうした事態を避けるためにも、空売りを行う際は、事前に損切りの基準を決め、保証金にも余裕を持たせるなど、損失と資金を適切に管理できる状態を整えておくことが大切です。
空売りを始めてから決済するまでの5ステップ
空売りを始める前に、実際の取引の流れを理解しておくことで、初めての方でも手続きを進めやすくなります。
ここでは、空売りを行うための5つのステップについて解説します。
STEP 2｜空売りする銘柄と価格・数量を決める
STEP 3｜売り建て注文を入れて約定を確認する
STEP 4｜相場の動きを確認しながら買い戻しのタイミングを判断する
STEP 5｜買い戻し注文を入れて建玉を決済する
STEP 1｜証券会社で信用口座を開設する
空売りを始めるには、証券会社の口座に加えて、信用取引口座を開設する必要があります。
まだ証券会社の口座を持っていない場合は、まず証券総合口座を開設し、その後、信用取引口座の開設を申し込みましょう。
すでに証券総合口座を持っている場合は、信用取引口座の開設手続きから進められます。
信用取引口座の開設には審査があり、投資経験や資産状況、取引目的などが確認されます。
審査に通過して口座が開設されたら、証券会社が定める条件に従って必要な保証金を入金し、取引の準備を整えましょう。
STEP 2｜空売りする銘柄と価格・数量を決める
信用取引口座を開設したら、空売りする銘柄を選び、売り建てる価格と株数を決めます。
制度信用取引では原則として「貸借銘柄」から、一般信用取引では証券会社が空売りの対象として取り扱っている銘柄から選びます。
銘柄を選ぶ際は、株価の動向や企業の業績、空売り残高、逆日歩が発生する可能性などを確認しましょう。
また、空売りでは株価が上昇すると損失が拡大するため、取引を始める前に損切りの基準を決めておくことも大切です。
STEP 3｜売り建て注文を入れて約定を確認する
空売りする銘柄や注文条件が決まったら、証券会社の取引画面から売り建て注文を出します。
取引画面で「信用売り」や「新規売り」などを選択し、銘柄や株数、注文価格などを入力します。
注文方法には、価格を指定せずに注文する「成行注文」と、希望する価格を指定する「指値注文」があります。
注文後は、実際に売買が成立したかどうかを確認しましょう。
約定したら、売り建て価格や株数、保証金維持率などを把握しておくことが大切です。
STEP 4｜相場の動きを確認しながら買い戻しのタイミングを判断する
売り建てた後は、株価の動きや損益、保証金維持率などを定期的に確認し、買い戻すタイミングを判断します。
例えば、株価が予想どおりに下落して目標の利益水準に達した場合や、反対に株価が上昇して損切りの基準に達した場合は、決済を検討します。
また、空売りでは株式を借りている期間に応じて貸株料などのコストが発生するため、保有期間にも注意が必要です。
株価の上昇によって保証金維持率が低下すると、追証が発生する可能性もあります。
そのため、株価の変動だけでなく、取引コストや資金の状況も確認しながら、保有を続けるかどうか判断することが大切です。
STEP 5｜買い戻し注文を入れて建玉を決済する
空売りの取引を終了するときは、証券会社の取引画面で「返済買い」などを選択し、買い戻し注文を出します。
注文が約定すると建玉が決済されるため、取引終了後は最終的な損益を確認しましょう。
空売りの損益は、基本的に以下の計算式で求められます。
損益 ＝（売り建て価格 − 買い戻し価格）× 株数 − 取引コスト
売り建て価格より安く買い戻せれば利益が生じますが、高い価格で買い戻した場合は損失が発生します。
また、実際の損益には売買手数料や貸株料などのコストも影響します。
取引終了後は、売り建てや買い戻しのタイミング、利益や損失が生じた理由を振り返り、今後の銘柄選びや損失管理に役立てましょう。
まとめ
今回は、空売りの仕組みや利益・損失の計算方法、取引の手順、リスクや注意点について解説しました。
空売りは、株式を借りて売却し、後から買い戻すことで、株価の下落による利益を狙う取引方法です。
下落相場でも利益を狙える一方、予想に反して株価が上昇すると損失が拡大する可能性があるため、現物取引とは異なるリスク管理が必要になります。
空売りを行う際は、信用取引の制度や手数料などのコストを確認し、あらかじめ損切りの基準や資金管理のルールを決めておくことが大切です。
仕組みやリスクを十分に理解したうえで、自分の投資経験や資金状況に合った取引方法を選びましょう。
空売りを始めるべきか迷っている方や、今後の投資方針について専門家に相談したい方は、ファイナンシャルプランナーへの相談も選択肢のひとつです。
ココザスでは、ファイナンシャルプランナーによる無料相談を受け付けています。
投資について不安や疑問がある方は、ぜひお気軽にご相談ください。
