投資信託のメリットとは

投資信託はさまざまな金融商品を対象に行われ、投資のプロが運用してくれる商品です。
投資信託の受託会社にいる専門家が運用するので、投資家自身が詳細な知識やノウハウを持つ必要がありません。
投資信託に関わる者 | 役割 |
---|---|
投資家 | 投資商品を購入し、運用益を受ける |
販売会社 | 投資信託商品を投資家に販売する |
受託会社 | 販売会社から委託され、資産の運用を行う |
ただし、すべてを任せるのはやめましょう。
契約の際には「交付目論見書」に記載してある投資の目的や特徴・投資リスク・運用実績・手続きや手数料を確認することが大切です。
参考|日本証券業協会「投資信託の交付目論見書はどこをチェックすればいいの?」
投資信託の対象となるもの
投資の対象には次のものがあり、それぞれが国内外の取引となります。
・株式
・REIT(不動産投資信託)
・その他の資産*
その他の資産に該当するものには次のようなものがあります。
名称 | 運用方法など |
---|---|
MMF | マネー・マネジメント・ファンド ・国内外の公社債を中心に運用する ・株式には投資しない ・毎日決算を行う |
MRF | マネー・リザーブ・ファンド ・格付けの高い国内外の公社債や短期金融商品を中心に運用 ・毎日決算を行う |
ETF | 上場投資信託 ・日経平均株価や東証株価指数などに連動するもの ・株式と同様に証券取引市場で取引される |
インデックス型 | 日経平均株価や東証株価指数などに連動するもの |
特殊型 | 特殊な仕組みや運用手法をもちいるもの |
また、投資信託は対象別に大きく次の2つに区分されます。
名称 | 対象 |
---|---|
公社債投資信託 | ・株式を投資対象としない ・公社債(国債や社債)の運用が中心 |
株式投資信託 | ・株式も投資信託の対象とする |
参考|日本証券業協会「投資信託にはどんな種類がありますか?」
また、投資信託では大きな資金を投資する必要はなく少額投資や分散投資も可能であるため、初心者でも始めやすいものです。
投資信託の注意点

投資のプロが行ってくれる投資信託ですが、始めるにあたっては投資家にも注意点があります。
まずは、投資である以上必ずリスクがあることを念頭に置いておきましょう。
そのうえで、投資信託の仕組みについて理解し、次の点について注意しましょう。
(2)投資手数料がいくらか気をつける
(3)分散投資でリスクを抑える
(1)情報収集を継続的に行う
さまざまな金融商品を扱う投資信託ですが、投資家の情報収集も欠かせません。
どの商品が有利で将来性があるのか、国内国外や商品の種類などポートフォリオの見直しを行う必要があります。
今より有利な商品や組み合わせがないか、専門家のアドバイスを参考にしながら定期的に見直しを行ないましょう。
金融商品の組み合わせのこと。
株式や債券・預貯金などの種類や国内外で分ける手法があります。
また、投資目的や年代に応じて、バランス型・安定型・成長型に分類可能です。
(2)投資手数料がいくらかかるか気をつける
投資にかかる手数料には次のようなものがあります。
かかる費用 | 費用・手数料 |
---|---|
購入時手数料 | ・購入時に販売会社に支払う手数料 ・手数料無料の「ノーロードファンド」もある |
運用管理費用 | 運用している間、継続して発生する費用 |
監査報酬 | 受託会社が監査を受ける費用 |
売買委託手数料 | 株式等を購入する際に発生する手数料 |
信託財産留保額 | 投資家が途中解約する際に支払う費用 |
投資信託の手数料は投資信託商品の売買代金に含まれているため、手数料の内訳はなかなか分かりにくくなっています。
投資信託商品を比較して同じようなものであれば、手数料の低いものを選ぶのがよいでしょう。
引用:金融庁「投資の基本」
(3)分散投資でリスクを抑える
投資信託は個人で多額の資金を必要としません。
そのため、一口単位での少額投資や分散投資を行うことによりリスクを低減が可能です。
具体的には次の観点から分散していきます。
2:地域の分散
3:時間の分散
例えば、資産や銘柄を業者ごとに分散させたり、国や地域を先進国とそれ以外に分ける、小口資金で投資時期を複数回に分散させる方法があります。
分散投資の手法にはドル・コスト平均法と定量投資法があります。
どちらも毎月など一定間隔を決めて投資していくので、平均購入単価を平準化して安く抑えることが可能です。
手法 | 方法 |
---|---|
ドル・コスト平均法(定額法) | 毎回同じ「金額」で投資をしていく方法 例:毎月一万円を投資するなど |
定量法 | 毎回同じ「量」を投資していく方法 例:毎月100株を投資するなど |
投資信託のリスク

投資信託は株式や債券から構成されており、それぞれの価格が市場により決定されています。
投資信託をはじめとした金融商品は、投資した元本の保証はされないので、リスクとうまく付き合っていくことが必要です。
(2)為替変動リスク
(3)信用リスク
(4)金利変動リスク
これらについて順番に解説していきます。
引用|一般社団法人 投資信託協会「投資信託が持つリスク」
(1)価格変動リスク
投資信託で扱う株や債券の価格は、市場で変動しています。
政治情勢や将来性、企業業績により上下するので、常に一定の価値を保つことはありません。
短期的な価格の上下に一喜一憂するのではなく、長期的な視点で価格の上下をみていく必要があります。
もし資金に余裕があれば、短期ではなく数年単位で考えましょう。
(2)為替変動リスク
外国の株式や債券を取り扱う際には、国ごとの為替変動が影響します。
為替は各国の金融政策や政治状況などに左右されることが多いです。
外国為替市場は常に変動しているので、円高や円安の動向に注意する必要があります。
為替の動向は各国経済に大きな影響を与えるので、普段から為替市場に留意しておきましょう。
(3)信用リスク
信用リスクとは投資対象の企業などの業績によって、株式や債券の価格が上下することです。
個々の企業の決算や世界情勢によって信用リスクは常にあるので、状況によっては購入時の元本を割る事態も考えられます。
企業の四半期決算や報道発表で情報収集が必要です。
国際的な債券の市場では、国別の格付け情報にも注意しましょう。
(4)金利変動リスク
金利は各国の金融政策により変動します。
金利の変動は為替や債券にも影響を与えるのです。
例えば、一般的に金利が上がると債券が下がるとされます。
国家間の金利差によっても為替は変動します。
関係する国の金融政策には注意を払い、保有する商品にどう影響するか予測するようにしましょう。
まとめ

投資である以上、投資信託にリスクはつきものです。
しかし、リスクを過度に恐れるのではなく、常に情報を収集し先の見通しを持つことで対応が可能となります。
リスクを見据えてポートフォリオの見直しが必要となるときもあるかもしれませんが、見直す際には、専門家の知見が有効です。
アドバイスを受けることができるのであれば、大いに活用しましょう。
また、実際の運用は投資のプロの手に委ね、投資家も常に少しでも投資の知識を得るようにしましょう。
最近は初心者向けに投資信託を解説したウェブサイトや資料が閲覧可能です。
投資の当事者ではなく、信用のおける第三者として情報提供してくれる企業もあります。
まずは無料で参加できるセミナーや資料ダウンロードなどから情報収集を行い知識を身に付けながら、リスクを踏まえた資産形成を図っていきましょう。
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