学資保険がおすすめされない3つの理由

学資保険がおすすめされない理由は以下の3点です。

ひとつずつ確認し、本当におすすめされないほどの理由なのかチェックしていきましょう。

他の投資と比べて資産が増えにくい

学資保険は、支払った保険料に対する返還率が低いという点がおすすめされない理由の一つです。

返戻率とは、満期時に受け取る金額を総支払保険料で割ったものです。一般的に学資保険の返戻率は約110％程度で、1割程度しか増えません。

銀行の定期預金よりは増えますが、新NISAや投資信託の方が資産を増やしやすいと考える人も多く、このことから学資保険はおすすめされにくいのです。

満期時まで出金できない

学資保険は、途中で払い込んだ保険料を引き出すことができません。

イレギュラーな出費があった場合、学資保険を当てにすることはできず、満期まで支払い続ける必要があります。

例えば急な出費があった時…学資保険を引き出して出費に充てるということはできず、解約するしかありません。

しかし途中で解約してしまうと返戻率が100％未満になる可能性があり、元本割れのリスクが高くなります。
元本割れとなってしまうと、せっかく投資した意味がなくなってしまいますよね。
そういった意味で原則満期時まで支払い続ける必要があるため、出金の自由度が低いといえます。

インフレに弱い

学資保険はインフレに弱いというデメリットがあります。

インフレとは、物の価値が上がっていくことを指します。

例えば、ペットボトルの水の価値が100円で、10年後には300円になっているような状態です。

学資保険で18年後に300万円を受け取れる契約をしていても、インフレによりその価値が目減りする可能性があります。

そもそも教育資金の相場が上がると、学資保険での積立が十分でなくなってしまうということも考えられます。

インフレに弱いという注意点がおすすめされない理由の一つです。

学資保険で後悔した人の体験談

学資保険保険加入したきっかけは、子供が生まれたら入るものだと思い、当たり前のように入ることにしました。加入後、よくよく調べてみると、全くメリットがありませんでした。勝手に入金した額より増えていくものだと思い込んでいましたが、全くそんなことはなく、ただ確実に保管しておくためだけの物でした。結局NISAの方が将来的にはいいのではないかということになり、子どもへの貯えは、NISAですることにしました。学資保険に入っておけば間違いないというのは昔の人のよくわからないルールだと思いました。昔はメリットがあったのかわかりませんが、今現在の、学資保険はメリットがないのかなと私は思います。(30代/共働き)

子供が生まれたとき、子供のために少しでも安心できる資金を確保したいと思って、学資保険に加入しましたが、実際に加入してみて、返戻率の低さに驚きました。
20年間コツコツと保険料を支払ってきましたが、満期のときに受け取れる金額は期待していたほど多くはなく、他の投資と比較しても、リターンが少ないと感じました。
また、途中で解約しようと考えたこともありましたが、解約しても支払った保険料の総額を下回る解約返戻金しか受け取れないことが分かって、続けるしかないと断念しました。（40代/共働き）

子供の将来の学習資金の確保のため、学資保険に加入することに決めました。銀行貯金だと昨今金利が低く増えずかといって給料が上がるわけではないので保険の窓口に聞いて加入しました。あまり初期投資ができないものですので毎月の積立で計画しており、生命保険付きのものに加入しましたが、思ったよりリターンが少なく長期的に考えると投資などに回した方が良かったとも思っています。学資保険には条件の組み合わせがいくつかあり、一括であればリターンも多くなるので資金が確保できなくても2分割などにして2回入る方がお得と思いました。出資金額の割には現代はあまり増えないので注意です。（30代/共働き）

学資保険のメリットとは

学資保険がおすすめされない理由を紹介しましたが、もちろんメリットも3点あります。

加入で悩んでいる方は、ひとつずつ確認しておきましょう。

万が一の時は保険料が免除となる

被保険者が万が一亡くなってしまった場合や高度障害となった場合、それ以降の保険料の支払いが免除されます。

一般的に学資保険の保険料を支払うのは、家の主収入となっている夫です。

しかし、夫が事故や病気になってしまうと、学資保険の払い込みはおろか、残された家族の生活が困難になる可能性が高いです。

そのため、学資保険では保険料払込免除の制度が設けられているメリットがあります。

節税効果がある

学資保険で払い込んだ保険料は、生命保険控除の対象となり、所得税や住民税の節税になります。

生命保険控除とは、所得から差し引ける控除のひとつで、契約日によって以下の2種類あり、上限額が定められています。

納税額から直接差し引かれるわけではなく、所得から差し引く控除のため、大きな節税にはなりませんが、節税効果がある点はメリットのひとつです。

元本割れのリスクが低い

学資保険は満期まで払込すれば、元本割れのリスクを抑えることができます。

途中解約すると、返戻率は100％未満となる可能性も高いですが、満期まで支払えばほとんどのケースでも元本割れする可能性は低くなります。

そのため、着実に教育資金を貯めることができるメリットがあります。

学資保険と他の投資方法の比較

他の投資方法との比較

学資保険は、教育資金の確実な準備に適していますが、利回りの面では投資信託などの他の投資方法に劣る場合があります。資産運用の目的やリスク許容度を考慮し、適切な方法を選択することが重要です。

学資保険におすすめな人

では、学資保険に向いている人はどのような方なのでしょうか。

学資保険におすすめな人は以下の項目に該当する方です。

自分が該当しているか、ひとつずつ確認しておきましょう。

計画的な貯蓄が苦手な人

学資保険は、毎月指定した口座から引き落としされるため、貯蓄が苦手な人におすすめです。

途中で引き出すことができないため、半ば強引に積立することができます。

自身の銀行口座に貯蓄していても、出金のしやすさからお金を使ってしまう方もいらっしゃることでしょう。

その結果、子供が大きくなったタイミングで大学への入学費用が足りないということにもなりかねません。

しかし、学資保険は長期間にわたって保険料を払い込み、満期まで出金できないため、計画的な貯蓄が苦手な人におすすめです。

リスクを抑えたい人

学資保険は、元本割れする可能性が低いため、リスクを抑えて増やしたい方におすすめです。

学資保険は満期まで保険料を払い込み続けることで、ある程度決まった金額の返戻金を受け取れます。
契約時に満期返戻金が決まっているため、資金計画が立てやすい特徴があるためです。

万が一の時に保険料払込免除でリスクを抑えたい人

学資保険は、万が一の時に保険料払込免除でリスクを抑えたい人におすすめです。

契約者に万が一があっても、残りの保険料の支払いが免除されるため、満期時に予定とおりの保険金を受け取ることが可能です。

もちろん何もないことが最も良いことですが、事故などはいつ発生するか分かりません。

残された家族にとっては、今後の生活についても色々と考えていかなければいけませんが、学資保険の保険料を支払わずに満期返戻金を受け取ることができれば、多少なりとも安心できるでしょう。

学資保険に加入する際の注意点

学資保険はリスクを抑えて堅実に増やすことができる特徴がありますが、以下の3点に注意しておく必要があります。

ひとつずつ加入前に確認しておきましょう。

加入タイミングは早い方が良い

学資保険は、満期となる年齢が決まっており、加入が早いほど月々の保険料を抑えることができます。

学資保険の保険料や、契約者である親と被保険者である子供の年齢によって異なります。

どちらの年齢も低い方が早い方が、保険料が安くなります。

つまり子供が生まれたタイミングで加入するのがベストです。

また、中には出産前（出産予定日の140日前）から契約できる学資保険も存在します。

いち早く加入することで保険料を抑えられ、返戻率も高まる特徴があります。

途中解約は損をする可能性がある

学資保険は途中解約すると損をする可能性があるため、無理のない保険料に設定することが大切です。

保険料を高くすることで、満期返戻金も大きくなります。

一方で、保険料が高額なうえに生活も苦しくなり、解約を余儀なくされる可能性もあります。

学資保険の保険料の目安は、一般的に1万円〜1万5,000円ほどです。

もちろん、満期返戻金を想定してから保険料を設定しても構いませんが、目標が高すぎて保険料が高額にならないように注意してください。

不要な特約・保障を付帯しない

学資保険に不要な特約や保障などを付けると、その分保険料も高額となるため注意しましょう。

学資保険に付ける特約としては、万が一の時に保険料の支払いが免除される「払込免除特約」が一般的です。

しかし、その他にも学資保険には以下のような特約があります。

上記の特約を全て付帯すると、月々の保険料も高くなり、元本割れする可能性も高まります。

必要な特約だけを選び、最低限の学資保険で済ませた方が、より利回りの高い運用が可能です。

不要な特約や保障は控えるようにしましょう。

まとめ

学資保険がおすすめされない理由としては、返戻率が低く、満期時までに出金できない点が挙げられます。

しかし、学資保険は万が一の時にその後の保険料の支払いが免除となる払込免除特約を付帯することができたり、元本割れする可能性が低いなどのメリットがあります。

リスクを抑えて将来の子供の教育資金に充てることができるため、計画的な貯蓄が苦手な人におすすめです。

ただし、保険料が高額となると生活にも支障をきたす可能性があるため、不要な特約などを避け、早い段階から加入準備をしていくことをおすすめします。