独身で最低限入っておくべき保険はこの3つ

独身で備えるべき保険は、医療・収入・がんの3つに絞られます。

無駄を省きつつ、医療費や収入減に対応するための基本セットです。

こちらでは、最低限押さえておきたい3つの保険を紹介します。

（1）医療保険：独身でも最低限確保したい入院・手術の備え

医療保険は、入院や手術による急な出費に備える保険です。

高額療養費制度があるとはいえ、差額ベッド代や先進医療費、食事代などは自己負担となります。

入院1回にかかる費用は、公的医療保険の自己負担分に加えて、トータルで5〜15万円程度になることがあります。

軽い病気でも、想定以上の出費になる場面は少なくありません。

最低限の保障としては、入院給付金は日額5,000円程度、あわせて先進医療特約をつけるのが一般的です。

一人暮らしで頼れる家族が近くにいない場合、退院時の医療費を一括で支払うのが難しくなることもあるでしょう。

そのため、早めの準備が安心につながります。

（2）就業不能保険：独身生活を守る最低限の収入保障

就業不能保険は、病気やケガで働けなくなったときの生活費を補う保険です。

会社員であれば傷病手当金がありますが、支給額は月収の3分の2が上限です。

この支給額では、住居費や毎月の固定支出をまかなうだけで、生活がギリギリになる可能性があります。

そこに月10万円程度の保障があれば、急な収入減に対する一時的な補填として役立つでしょう。

なお、就業不能保険と似たものに所得補償保険があります。

しかし、こちらはケガが対象外だったり、短期間しか保障されなかったりする商品もあるため、補償範囲の確認が重要です。

（3）がん保険：医療保険では足りない場合に備える特化型保障

がん保険は、がんと診断されたときにまとまった給付金を受け取れる保険です。

入院費だけでなく、診断直後の一時的な支出や、長期化する通院費の負担にも備えられる点が特長です。

頼れる家族が近くにいない独身者にとっては、自力で治療費をまかなう際の支えとなるでしょう。

診断一時金タイプのがん保険に加え、先進医療特約を付けることで、公的保険の対象外となる高度な治療にも対応できます。

たとえば、重粒子線治療や陽子線治療などは1回で数百万円かかる場合があります。

こうした費用に備える手段として、先進医療特約を付けておくと安心です。

また、医療保険側に先進医療特約を付けてがん保険の代用とする方法もあります。

ただし、給付条件や金額に違いがあるため、比較しながら判断することが大切です。

独身者が最低限の保険を必要とする4大リスク

独身で暮らしていると、何かあったときの支出や生活の立て直しはすべて自分で背負うことになります。

こちらでは、とくに独身者が最低限意識しておきたい4つのリスクを紹介します。

（1）病気・ケガによる治療費負担

病気やケガで医療機関を受診すると、検査や治療、薬代が重なり、思いがけず高額になることがあります。

1週間ほどの入院でも、自己負担額が数万円にのぼるケースは少なくありません。

通院が続いたり、手術が必要になったりすれば、さらに出費が増える可能性もあります。

生活費に上乗せして医療費が発生すると、貯金が十分でない場合、家計を大きく圧迫しかねません。

（2）就業不能による収入ストップ

病気やケガで働けなくなると、毎月の収入が止まってしまいます。

会社員であっても、傷病手当金の支給には条件があり、すぐには受け取れません。

実際に収入がなくなると、家賃・食費・光熱費などの固定支出をどう工面するかが問題になります。

たとえば月の生活費が20万円だとすれば、わずか1〜2ヶ月の休職でも大きな赤字になりかねません。

とくに自営業やフリーランスの人は公的支援がほとんどないため、より深刻な影響を受けやすいでしょう。

（3）がん治療の高額費用

がんにかかると、検査・診断・手術などの初期費用が一気にのしかかります。

さらに、治療が長期化すれば通院費や薬代、先進医療の自己負担が続く可能性もあります。

たとえば抗がん剤治療は1回あたり5万円以上かかることもあり、毎月の医療費が数万円単位で積み重なります。

30〜40代の若年層でもがんを経験する人は増えており、決して他人事ではありません。

こうした支出は、生活費と並行して発生するため、精神的にも金銭的にも大きな負担となりやすいです。

（4）老後・介護資金の不足

独身のまま高齢期を迎えると、介護や生活に関する備えをすべて自分で整えることが必要です。

介護施設の入所や在宅サービスの利用には、月数万円〜十数万円の費用がかかる場合があります。

また、自分の体調が崩れる時期と親の介護が重なるケースもあり、ダブルケアによる出費も想定されます。

十分な収入やサポートがない状態では、老後の生活が成り立たなくなるおそれがあるでしょう。

将来に向けた準備を、現役のうちから少しずつ意識しておくことが重要です。

公的保障と貯蓄だけでは”独身のもしも”に備えきれない理由

公的制度や貯蓄があるとはいえ、想定外の出費が続けば、すぐに限界を迎えます。

とくに独身の場合、生活費も含めてすべてを自力で賄う必要があります。

こちらでは、公的保障と手持ち資金だけでは足りない現実を、具体的に紹介します。

理由①｜高額療養費制度でも自己負担が残る

高額療養費制度は、医療費の自己負担に上限を設ける制度です。

ただし、対象となるのは保険適用内の費用のみであり、差額ベッド代や先進医療費は自己負担になります。

たとえば、年収500万円の会社員が10日間入院して医療費が50万円かかった場合、自己負担は8〜9万円程度に抑えることが可能です。

しかし、差額ベッド代（1日あたり平均6,620円）や食事代などは別で、10日間で合計10万円以上の出費になることもあります。

制度があっても、意外に出費がかさむ場面は少なくありません。

理由②｜傷病手当金・障害年金は受給条件が厳しい

傷病手当金は、会社員が病気やケガで働けなくなったときの収入補填制度です。  

ただし「連続3日間の欠勤+4日目以降の欠勤」が条件となるうえ、自営業者は対象外です。  

また、障害年金は申請手続きが煩雑なうえ審査に時間がかかり、支給まで半年以上かかることもあります。  

たとえ制度があっても、タイムラグや受給基準の厳しさから、すぐに役立つとは限りません。

理由③｜公的給付は手取りの約2/3が上限-生活水準を維持できない

公的給付の金額は、基本的に普段の収入よりも大幅に少なくなります。

たとえば月収30万円の会社員が傷病手当金を受け取った場合、支給額は約20万円です。

単身者の生活費平均が約16.9万円とされており、ここに医療費や通院費がかさむと簡単に赤字に転落する可能性があります。

収入が減る一方で支出は減らず、公的保障だけでは生活水準を維持することが難しいのが現実です。

参照｜総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）単身世帯（2024年）」

年代・職業別｜独身で最低限入るべき保険の優先順位

最低限の保険が大切とはいえ、年齢や働き方によって備えるべきリスクは変わってきます。

生活環境や支出の内容に合わせて、優先順位を整理することが重要です。

こちらでは、年代や職業別に見るべきポイントを紹介します。

（1）20〜30代：貯蓄少→医療＋就業不能を最優先

20〜30代は、収入が安定してきた一方で貯蓄がまだ十分とはいえない年代です。

この段階で病気やケガで収入が止まると、生活費や家賃の支払いにすぐ困る可能性があります。

また、若年層でも入院や長期療養のリスクはゼロではありません。

そこで医療保険と就業不能保険の2本柱を優先しておくと、急な出費や収入減にも対応しやすくなります。

若いうちに加入すれば、月2,000〜4,000円程度で必要な保障を確保できることが多く、保険料の安さも大きなメリットです。

（2）40代以降：がん・介護リスクを段階的に上乗せ

40代を過ぎると、がんや生活習慣病といった重い病気のリスクが高まってきます。

さらに、親の介護や、いずれ自分が誰かの助けを必要とする場面も想定しておく必要があります。

この年代では、医療・就業不能の2本柱に加えて、がん保険や介護保険を検討することが大切です。

がん保険は、まとまった給付金が受け取れる診断一時金タイプが主流です。

介護保険は、要介護認定に応じて一時金や年金形式で給付されるタイプが一般的で、老後の支出に備える手段として活用されています。

保障の種類を一度に増やさず、家計と相談しながら必要なものから順に加えていくと、無理なく対策を進められます。

（3）自営業／会社員：保障ギャップと対策の違い

職業によって、公的保障の内容が大きく異なります。

会社員は傷病手当金や雇用保険などの支えがありますが、自営業者はこれらの制度を利用できません。

そのため、自営業者はとくに「就業不能時の収入減」を想定した対策が欠かせません。

一方、会社員の場合は制度のカバーがあるため、支給までの空白期間や、給付の上限額を意識して保険を選ぶことが大切です。

それぞれの立場に応じて、必要な保障の厚さや優先度は異なります。

まずは自分がどこまで公的制度に守られているかを確認し、不足部分をカバーする形で保険を考えていきましょう。

女性の独身者が最低限プラスしたい保険オプション

女性の独身者は、基本の医療・就業不能・がん保険に加えて、女性特有のリスクに備えた保障も検討しておくと安心です。

たとえば、子宮頸がんや乳がんは若年層にも発症リスクがあり、診断一時金の給付額を高めに設定することで早期対応がしやすくなります。

また、妊娠や出産にともなう入院・手術（帝王切開など）は医療保険の対象ですが、妊娠後に加入すると保障が制限される場合があります。

妊娠を視野に入れている方は、体調に問題がないうちに医療保険へ加入しておくのが賢明です。

さらに、不妊治療や妊娠中のトラブルでは、通院や検査にかかる費用も意外とかかるため、少しずつ備えを進めておくと負担を抑えやすくなります。

今すぐできる独身で最低限の保険に入る3ステップ

保険の必要性は感じているものの、何から始めればよいか分からず止まってしまう方もいるでしょう。

そこで、今日から始められる保険準備のステップを3つに分けて紹介します。

STEP1.公的保障と貯蓄を棚卸ししギャップを数値化

まずは、自分が受けられる公的保障と、手元の貯蓄額を見える化しましょう。

たとえば高額療養費制度の上限額、傷病手当金の支給額、生活費の月平均などを確認し、何かあったときにどれだけカバーできるかを具体的に計算します。

保険で補うべき金額を考えるには、次の手順で整理すると分かりやすくなります。

数値で確認しておくと、保険が必要な理由や金額がはっきりしてきます。

STEP2.最低限3保険で見積もりを取得し比較

保障のギャップが見えたら、次は必要な保険の見積もりを取りましょう。

医療・就業不能・がんの3つについて、ネット保険比較サイトなどで複数社を見てみると、保険料の相場や保障内容の違いがつかめてきます。

30歳・非喫煙であれば、3つを合わせても月6,000〜8,000円ほどでおさまることが多く、思ったより負担は軽く感じられるでしょう。

なお、保険はシンプルな内容から始めるのが基本です。

必要な保障だけに絞れば、余計な保険料を払わずに済みます。

STEP3.1週間以内に保険相談を予約・申込へ進む

入るべき保険が把握できたら、1週間以内に「保険相談の予約」か「ネット申込」を済ませてください。

情報収集だけで止まってしまうと、加入のタイミングを逃しやすくなります。

保険の給付にはタイムラグがあるため、医療費などの初期支出に備えて、すぐに使える現金を別に確保しておくのがおすすめです。

目安として、50万円ほどあると急な出費にも対応しやすくなります。

独身で最低限入っておくべき保険の疑問

Q:保険料の目安はいくら？

月6,000〜8,000円が目安です。

30歳・非喫煙の独身者なら、医療保険が2,000〜2,500円、就業不能保険が1,800〜2,500円、がん保険が2,000〜3,000円程度となります。

最低限の3本柱を揃えても、1万円を超えない範囲で収まる設計が可能です。

Q:独身にとって生命保険は必要？受取人はどうする？

扶養家族がいない独身者の場合、死亡保障は後回しでも問題ありません。

葬儀費用を手元で用意できるなら、保険で備える必要は少ないでしょう。

それでも生命保険に加入する場合は、受取人として法定相続人（両親・兄弟）や指定代理請求人を設定します。

生活中の備えとしては、医療・就業不能・がん保険の3本柱を優先すれば十分でしょう。

Q:貯蓄が○万円あれば保険は不要？

医療費の自己負担と生活費半年分を備えられるなら、医療保険は減額の余地があります。

ただし、就業不能は長期化しやすく、数百万円〜1,000万円単位の備えが必要になることもあるでしょう。

一部を貯蓄でまかない、足りない分を保険で補えば、負担が集中せず対応しやすくなります。

最低限の保険で「独身ゆえのリスク」に備える

独身の保険は、医療・就業不能・がんへの備えを整えておくことで、急な出費や収入減にも対応しやすくなります。

公的保障や貯蓄だけでは不十分な場合もあるため、自分に必要な保障を絞って準備していくことが重要です。

年齢や職業、女性特有のリスクに応じて内容を調整しながら、紹介した3つのステップを手がかりに行動を始めてみてください。